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バイクと車のまとめ

    バイクニュース

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    1: 2017/07/30(日) 19:43:21.83 ID:CAP_USER9

     国内最大級のオートバイレース「鈴鹿8時間耐久ロードレース」の決勝が30日、鈴鹿サーキット(三重県鈴鹿市)で行われ、「ヤマハ ファクトリー レーシングチーム」が2位以下を大きく引き離して優勝し、同チームの中須賀克行選手(35)が史上2人目の3連覇を達成した。

     今年は40回目となる記念大会。レースは日本を含む18カ国の204人、68チームがエントリーし、1周約5.8キロの国際レーシングコースで周回数を競った。レースは序盤、雨の影響で転倒する車両が続出。セーフティーカーが入った影響で、「Kawasaki Team GREEN」が半周遅れになったことや「MuSASHi RT HARC-PRO.Honda」が転倒するなど、ライバルがアクシデントに見舞われてトップ争いから脱落する中、ヤマハはスタート後、2時間経過以降は安定した走りを見せた。その後も2位以下を周回遅れにする圧倒的な強さで独走を続け、ゴールした。【デジタル編集部】

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    7/30(日) 19:30配信
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170730-00000038-mai-moto


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    1: 2017/07/28(金) 06:30:13.05 ID:CAP_USER

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    高速料金の二輪車半額を求めた署名を国会議員に届ける運動を始めた藤岡誉司氏


    「高速道路料金が四輪車と同じというのは、おかしいと思う。普通車の半額という話もあるが、個人的には軽自動車の半額でもいいと思っているぐらいですよ」

    大阪府高槻市でビンテージバイクショップ「鼓動館」を営む藤岡誉司氏が、高速道路料金の適正化を求めて署名運動をインターネット上で開始した。藤岡氏は、料金比率の根拠とされる車両1台が走行時に占める面積、車重が与える道路損傷度、利用できる定員どれをとっても、四輪車と同じ料金である道理はないと主張する。

    この考え方は多くの二輪車ユーザーに共通するもので、これまでも日本自動車工業会、全国オートバイ組合連合会を始めとする二輪車業界が、モーターサイクルショーなどのイベントで同じ主張を訴えて署名活動を行ってきた。ただ、バイクユーザーである藤岡氏の署名運動は、今までとは少し違う。「集まった署名は地域ごとにまとめて、各地区の小選挙区で選出された国会議員に直接陳情する」。

    高速道路施策は国土交通省が担当する。バイクの日にちなんだ8月にはこれまで何回も二輪車業界が集めた署名が国交省に運ばれている。過去に集められた署名の多くは行政の長である大臣の届けられた。

    「大臣への要望は、毎日たくさんある。何万、何十万人分と、どれだけ多くの署名を国交省に持って行っても動かなかった。国会議員は有権者の意見を国政に届けること。役所と違って小選挙区で戦う議員にとっては100人、200人の署名が大きい。特別なことではなくて民主主義の基本です」

    さらに署名を託すその先に、藤岡氏が考えている国会議員を動かす要点があった。「署名を預けた先の国会議員を招いてバイクユーザーが説明会を開催し、彼らに高速道路の二輪車料金改定が当たり前のことだということを説明すれば、必ず動いてくれる」。

    藤岡氏はバイクショップを経営する一方で地元で選挙対策を引き受け、自民党や大阪維新の会の候補者を当選につなげてきた。署名を始める前には、知人である現役の代議士にも尋ねたという。

    「二輪車の高速道路問題は、政治色を持たない。二輪車と四輪車の料金が同じであることは、誰だっておかしいと思っている。政治家にとっても反対意見の少ない運動だから、ほとんど賛同してくれた」

    そこで「二輪高速料金半額化実行委員会」を仲間と共に組織。同名のホームページでウェブ署名を集めている。署名は289選挙区ごとに分けて、実現可能性の最も高い議員に届けるという。

    https://response.jp/article/2017/07/27/297926.html


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    1: 2017/07/30(日) 06:01:43.34 ID:CAP_USER

     1985年、日本国内の二輪車の保有台数は約1820万台だった。それが2015年には約1150万台に減った。二輪トップのホンダは、このような状況のなか、2017年3月開催の「東京モーターサイクルショー」同社ブースで開催したプレスカンファレンスで、記者たちに向けてレジャーバイク、ホンダ「モンキー」の生産終了を発表した。

     ホンダ・モンキーは、いわゆる原付(第一種原動機付き自転車、エンジン排気量が50cc以下)バイクだ。1967年(昭和42年)に発売され、2016年末までの累計生産台数は、シリーズ全体で約66万台にのぼるロングセラーモデルだ。50年も生産が続いたホンダ・モンキーがなくなるという公式発表は、その場にいた記者やジャーナリストに衝撃を与えたのだった。

     生産終了の背景にあるのは2016年に施行となった「平成28年排気ガス規制」だ。「Euro4」規制値と同等のかなり厳しい内容であることは知られていた。が、その影響であのモンキーが姿を消すことになるとは、想像していなかった。実は、この平成28年規制は原付一種バイクだけでなく、すべての二輪車に影響を及ぼすようなのだ。

     なお、「平成28年規制」は、2016年10月1日から発売された新型二輪車にすでに適用されており、継続生産車や輸入車にも、2017年9月1日から適用される。つまり、2016年10月以降に発売された新しいバイクは、すでに規制をクリアしている。が、継続生産モデルで、今年9月1日までにこの規制をクリアできないモデルは、モンキーのように「8月いっぱいで生産終了」となるわけだ。それが意味することは、「遂に50ccエンジンバイクが、排ガス規制に対応するのが難しくなった」という結論に達したということなのだ。

     なお、ホンダ・モンキーの最終のデルは500台限定で、8月21日まで注文を受け付け、予定台数を上回る注文が入った場合、抽選による販売となる。

     四輪車は世界的に1960年代から排出ガス規制が始まり、1976年(昭和51年)、1978年(昭和53年)に一気に規制値が厳しくなった。しかし、内外のメーカーの懸命な技術開発で乗り越えてきた。

     しかし、排気量50cc以下のバイク(原付一種)は、ほぼ日本専用のガラパゴス製品で、世界的にみるとバイクの排気量は125ccが下限となっている。現在二輪、四輪を問わず、排ガス規制はグローバルに統一されて、世界の排ガス規制が「125ccでギリギリクリアできる」限界を狙って厳しさを増す。

     ただ、排ガス規制をクリアさせる技術は四輪車で確立されている。技術的には不可能ではない。精密な吸気量測定とインジェクション、それに三元触媒を組み合わせればいい。しかし、この排ガス対策装置の異常を検知する装置(OBD)の取り付け義務化などコスト増の要件が山積している。価格が安い国内専用モデル50ccバイクが、その技術を導入して規制をクリアしても、「商品価値を維持できるのか?」という辛さがある。

     こうした状況を背景に、2016年10月、ホンダとヤマハが提携することを前提に具体的な発表を行なった。日本国内の50cc原付バイクや、電動二輪車を含めた原付一種領域での協業に向けた業務提携について検討を開始したのだ。

     今後、「平成28年規制」よりも厳しい「Euro5」規制値が2020年にも導入される予定だ。しかし、現実的に50ccスクーターは必要とされているし、新聞配達などに使われるビジネスバイクも「(規制に対応)出来なくなった」では、すまされないため、協働で乗り切ろうという思惑で一致したわけだ。

     また、日本郵政とホンダは3月に、電動バイクの社会インフラ整備に向けた協業を発表した。長年見慣れた「郵政カブ」は遠からず電動化されるということだ。

     そして、7月21日、ホンダとヤマハ、そしてさいたま市の3者が、さいたま市の電気自動車普及施策「E-KIZUNA Project」の一環として、電動二輪車(EVバイク)の普及拡大に向けた実証実験を開始すると発表した。

     「Euro5」規制が始まり、50cc原付バイクが消滅するまえに、大急ぎで実用に耐える電動バイクの開発が進められている。

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    http://www.zaikei.co.jp/article/20170729/388630.html


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    1: 2017/07/22(土) 19:57:22.77 ID:CAP_USER9

    ライダーの高齢化の波に襲われるオートバイ業界は、ミレニアル世代をターゲットに初心者ライダー向けバイクに活路を見いだしている。
    比較的小型かつ軽量で、価格も手頃なバイクに、あらゆるメーカーがこぞって参入している。

     ホンダが昨年11月に発表した、新型「レブル500」もこうしたバイクの一つだ。

     レブルが発表されるやいなや、その魅力にとりつかれたフェド・パチェコ氏(27)は、もともとオートバイ好きではあったが購入して本格的なライダーになるまでの道のりは長かった。

     マンハッタンのマーケティング会社の共同創業者であるパチェコ氏は、何年も前にベネズエラから米国に移住して間もなく、テキサス州でおじのスズキ「ブルバード」に乗せてもらった経験があった。
    その数年後にオートバイ免許を取得したが、まだ購入には至らなかった。

     しかし、彼の背中を押したのがレブルだ。発売直後にレブルを取り扱っているニュージャージー州のディーラーまで出かけ、
    その場で6800ドル(約76万2100円)を支払った。

     米国のオートバイ販売台数は2006年に71万6268台でピークを付けた直後、減少し始めた。株式市場で強気相場が続く現在でも、
    バイク店の客足は鈍いままだ。16年の販売台数は37万1403台と、10年前の半分程度の水準となっている。

    また、バイク市場は高齢化による時限爆弾も抱えている。03年には米国のバイクのライダーに占める50歳以上の割合は約4分の1だったが、
    14年までに半分近くになった。突然、何が何でも新たなライダーを獲得しなければならなくなったバイクメーカーは、ミレニアル世代に大きな期待をかけている。

     この取り組みで先頭に立ったのはハーレーダビッドソンだ。同社は13年に「ストリート500」を発表。同モデルのエンジンの排気量は500CC未満で、
    座席の位置は比較的低く、全パッケージを7000ドル未満で購入することが可能だ。その後、BMWが「G 310 R」を発表した。
    アンチロックブレーキが標準装備されており、店頭表示定価は4750ドルだ。

     そしてホンダが、パチェコ氏をあれほど夢中にさせた「レブル」を発売した。
    同氏にとって、運転を習うために乗っていたハーレーダビッドソンよりもホンダの方がしっくりきた。「悪趣味どころか、上品だと感じた」と説明。
    「そして、私のような人に向けて宣伝しているのがはっきり分かった」と述べた。

    http://www.sankeibiz.jp/macro/news/170720/mcb1707200500012-n1.htm


    【ライダー高齢化…各社が初心者、若者向けで巻き返し ホンダ新型バイク「ハーレーよりしっくり」】の続きを読む

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    1: 2017/07/22(土) 07:08:16.70 ID:CAP_USER

    排気量50ccの国内向けスクーター分野で提携しているホンダとヤマハ発動機は21日、さいたま市と共同で、走行時に二酸化炭素(CO2)を排出しない電動バイクを使った実証実験を始めると発表した。電気自動車(EV)の普及に積極的に取り組む同市と連携して電動バイクの活用方法を探り、普及につなげる。将来的には電動バイクを使ったシェアリングの実証実験にも取り組む。

     実証実験は市内で9月から行う。駅近くの自転車駐輪場を基点に、通勤、通学の利用者向けにヤマハ発の電動バイク「イービーノ」30台を運用する。利用料金は当初の3カ月間は無料で、4カ月目からは月額4990円がかかる。募集は同市のホームページを通じて行う。
    http://www.sankeibiz.jp/business/news/170722/bsa1707220500002-n1.htm


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