乗り物速報

バイクと車のまとめ

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    1: 2017/03/20(月) 12:18:33.47 ID:CAP_USER

    http://autoc-one.jp/nissan/leaf/special-3240822/

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    日産の北米法人は3月9日、EV(電気自動車)に関する公式ツイッターで「新型リーフ(LEAF)が今年9月に世界デビューし、今年末に発売を開始する」と発表した。

    これを受けて、アメリカの自動車関連ウェブサイトでは、アメリカにおけるEV市場の今後を占う様々な記事が出ている。

    アメリカ市場では、昨年から乗用車が売れない状況が続いており、その流れは今年になっても続いている。
    トヨタ新型“カムリ”、ホンダ“アコード”など、アメリカのセールスボリュームを担うミッドサイズ乗用車は1~2月の累計で前年同期比17.5%減と大幅な落ち込み。

    一方で、大型SUVなどライトトラック分野は売り上げ増となる展開だ。これはガソリン価格が1ガロン
    あたり2ドル強(リッターあたり70円程度)で安定しているため、顧客のエコカー意識が上がらず、ハイブリッド車よりもデッカイSUVを選ぶ人が増えているのだ。

    EVについては、テスラ モデルS/モデルX、日産リーフ、そしてGMボルトが量産されているが、
    テスラをファッション感覚で所有する富裕層が中核であり、一般乗用車として“リーフ”や“ボルト”を購入する人が多い訳ではない。
    そうしたなか、このタイミングで日産が半年先の新型リーフ発表タイミングをアメリカ発で公開した裏には、2つの理由があると、筆者は考える。

    まずは、ZEV法(ゼロ・エミッション・ヴィークル規制法)への対応だ。米国・カリフォルニア州環境局が定めるEVやFCV(燃料電池車)等の電動車の普及を目指す法律で、
    2017年夏に発売される2018年モデルから、ZEV法が一部改正させる。
    これを受けて、これまでZEV法の対象だった、デトロイト3(GM、フォード、FCA)と、日系ビック3(トヨタ、日産、ホンダ)以外に、
    ジャーマン3(ダイムラー、BMW、VW)や韓国ヒュンダイ・KIA、そしてマツダ、スバルなど多くの自動車メーカーがEVや
    PHEV(プラグインハイブリッド車)を北米市場に一気に投入する。

    日産としてはこれからも、ZEV対応の筆頭をEVのリーフとしているため、カリフォルニア州環境局から日産に課せられた
    ZEVの販売台数をクリアするために、競合車が増える2017年にリーフのフルモデルチェンジを合わせたと考えられる。

    もうひとつの理由は、テスラ モデル3への対抗策だ。各メーカーからEVが出るのは、あくまでもZEV対応であり、
    本気でEV市場を拡大しようと考えているのは、現時点ではテスラと日産の2社のみ。
    VWがEV拡大戦略とうたっているのは、あくまでも排気ガス規制違反による企業のマイナスイメージ刷新が主な目的であり、本格的なEV量産にはまだ時間がかかる。

    となると、EVの販売ボリュームゾーンは当面、『モデル3』と『リーフ』が担うことになる。よって、モデル3の量産が始まる
    今年後半を意識して、日産リーフも新型投入となるのが妥当だ。

    (続きはサイトで)


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    【日産 次世代EVの新型リーフ 2017年9月正式デビューへ!米テスラへ対抗か】の続きを読む

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    tyre-1714669_640
    1: 2017/03/18(土) 14:27:09.140 ID:Zgar/Ryl0

    フェデラルのSS595かナンカンのNS2買おうと思ってる


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    carlineup_mirai_top_02
    1: 2017/03/19(日) 21:41:19.60 ID:CAP_USER

    http://diamond.jp/articles/-/121250

    「どうしてここに、こんなに大勢の中国人がいるんだ?」
     3月上旬、東京ビッグサイト(東京・台場)の次世代エネルギー関連の見本市会場で、筆者のみならず来場者の多くが感じたことだ。
     確かに、太陽光パネルや二次電池、そしてスマートグリッドといった分野では過去10年ほどで中国メーカーが急伸したが、
    日本国内での需要は頭打ちの状況。このタイミングで、中国からの売り込みが増えるとは思えない。
     実は、今回、中国からの来場者のお目当ては燃料電池車(FCV)なのだ。

     会場内の最も奥に新設された展示会場が、水素関連の専門コーナー。これまでも、こうした次世代エネルギー関連見本市では
    水素関連の出展があったが、二次電池コーナーの脇に数社いる程度の小さな規模だった。また、本連載でも何度か紹介しているように、
    九州大学が主導する福岡水素戦略会議が日本における水素研究の総本山であり、これまで博多や小倉などで水素関連の展示会が開催されてきた。
    そうした過去の水素関連の各種展示会の中でも、今回は最大級と思えるような盛り上がりを見せていたのだ。
     会場内のホンダブースで、知り合いの同社関係者と意見交換した際にも「出展者も来場者も、我々の想定以上でかなり多い」と驚いた様子だ。
     会場内の中国企業ブースには、中国製の燃料電池スタックが展示されている。また日本の大手商社のブースでは、欧米の水素タンクや
    高圧バルブの展示品の前で、中国人エンジニアが通訳を介して欧米人エンジニアと技術に関する詳細な会話を交わしている。
    こうした中国人関係者の表情は“時間を惜しんで必死に情報を吸収している”雰囲気に満ち溢れている。
     一方で、日本企業のブースはのんびりムード。日本政府は2015年を「水素元年」と銘打ち、トヨタ「MIRAI」、
    ホンダ「クラリティ・フューエルセル」という2台の燃料電池車の市場導入をきっかけに、水素社会に向けたロードマップを描いた。
    政府や地方自治体からの各種補助金によって、水素ステーションは全国92ヵ所まで広がっており、
    2017年もさらに新設ステーションが増える計画だ。日本の企業や自治体は、こうした国の施策に乗っかりながら、
    または水素スターションに関する技術的な規制緩和を待ちながら、燃料電池車の事業を徐々に進めようとしている。

    では、どうして中国人がこのタイミングで燃料電池車や水素関連技術へ興味を持ち始めているのか?
     その理由は、中国政府が2016年10月26日に通達した、2016年~2030年までのエネルギー節約と
    NEV(ニュー・エナジー・ヴィークル:新エネルギー車)に関する技術開発と普及ロードマップの影響だ。
     精華大学の資料によると、このロードマップでは、ハイブリッド車、EV(電気自動車)、プラグインハイブリッド車、
    燃料電池車、バッテリーなど、次世代車の技術開発を7つの領域に分けて、大学など政府機関による基礎研究と企業による
    量産技術について、各種技術の達成目標年や普及台数を定めた。
     具体的には、燃料電池車を2020年までに1万台(乗用車5000台、商用車5000台)、2025年までに10万台、そして2030年までに
    100万台の普及を目指す。水素ステーションについては、現時点で3ヵ所のみだが2030年には世界最大級となる1000ヵ所を目指すとした。


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    当面の焦点はプラグイン燃料電池車の普及を目指す
    (続きはサイトで)


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    1: 2017/03/19(日) 17:00:55.79 ID:kv6+KL2c0 

    「カローラ」ではいつから鳴らなくなった?

     記者が子供のころに乗っていた家のクルマでは、高速道路を走っているときに「♪キンコン♪キンコン」というチャイムのような警報音が鳴っていました。
    しかし、クルマを買い替えるにつれ、この音はいつの間にか聞こえなくなりました。

     この速度警報音、いつから鳴らなくなったのでしょうか。40年以上の歴史をもつトヨタ「カローラ」でその変遷をたどるべく、トヨタ広報部に聞いてみました。

    ――昔の「カローラ」は「♪キンコン♪キンコン」という音が鳴っていたのでしょうか。

     はい。カローラのような普通自動車では速度が100km/h以上、軽自動車は80km/h以上になると警報音が鳴るように設定されていました。

    ――いつから鳴らなくなったのでしょうか?

     法規制が撤廃されたことを受け、1987(昭和62)年5月に発売した6代目「カローラ」から廃止しました。ただしこのときはオプションで設定できるようにしました。

    ――なぜなくなったのでしょうか?

     上記の法規制撤廃が理由ですが、輸入車メーカーからの反対と、警告音が眠気を誘導する可能性があることから、安全対策上の観点からも撤廃された
    と聞いています。

    ※ ※ ※

     当時の輸入車メーカーが反対した裏には何があったのでしょうか。業界団体である日本自動車輸入組合によると、この速度警告音は日本独自の装備
    であるとして、日米自動車協議の場でアメリカ政府から日本に対して撤廃が求められたそうです。同協会は「その裏に米自動車メーカーの意向があることは明白」
    と話します。

     なお、自動車検査場での検査を手掛ける自動車技術総合機構によると、かつて速度警告音を発する装置は保安基準第46条第2項「速度警報装置の
    装備要件及び性能要件」において装備が義務づけられており、車検においても、速度メーターの誤差や振れ具合のチェックとともに、音が鳴ることを確認
    していたそうです。

     ところが、1986(昭和61)年3月に、この第46条第2項は項目そのものが削除されたといいます。自動車技術総合機構によると「速度警告音のように保安基準上
    から項目そのものが撤廃される例は珍しいかもしれない」とのことです。
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170319-00010002-norimono-bus_all


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    1: 2017/03/19(日)16:02:25 ID:Gcg

    レースやるとかならともかく普通になくね?


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