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    1: 2017/09/20(水) 07:58:11.71 ID:CAP_USER9

    走行中に前輪タイヤの位置を変えられる実験用の「ロボットカー」の説明をする渋谷浩さん=19日午後、奈良市
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    トヨタ自動車の研究員が製作した走行中にドライバーがタイヤの位置を変えられる実験用の「ロボットカー」が、奈良市で開かれた車の走行安全技術に関する国際学会で19日、公開された。

    研究員はトヨタ自動車未来研究部の渋谷浩さん(60)で、2011年に完成させた。渋谷さんによると、国内での公開は初めてという。

    ハンドル部分に設置された12個のボタンを操作することで、前輪タイヤを5センチほど前後左右に動かすことができる。渋谷さんによると、高速走行ではタイヤの前輪と後輪の距離を長くすれば直進での安定性能が増し、カーブでは外側にタイヤを出すと旋回性能が向上する。

    渋谷さんは「タイヤをこれだけ大きく動かせる『ロボットカー』はこれまでなかった。(一般のドライバーに)安心感を与える車ができたら良いという思いからつくった」と話した。

    ロボットカーは実験を目的とした車両で、トヨタ広報によると、今回公開された技術を実用化する計画は今のところないという。

    配信2017.9.19 21:40更新
    産経WEST
    http://www.sankei.com/west/news/170919/wst1709190074-n1.html


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    1: 2017/09/19(火) 14:12:05.29 ID:CAP_USER9

    「プリウスPHV GR SPORT」
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     トヨタ自動車は19日、スポーツカーの新ブランド「GR(ジーアール)」を発表した。プリウスPHVやヴィッツなどをスポーツ仕様に改造して売り出した。クルマ離れが進み、カーシェアも普及するなか、消費者の所有欲をくすぐり国内販売をテコ入れする。

     第1弾で19日に発売したのはハリアー、マークX、ヴォクシー、ノアを含む合計6車種。価格は最も安いヴィッツで税込み208万7640円から。もとのクルマに比べ、足回りなどを強化した。

     「GR」は世界ラリー選手権などに参戦しているトヨタのモータースポーツチーム「GAZOO Racing(ガズーレーシング)」の略。レースで培った技術を新ブランドに反映させる。

     トヨタはスポーツ向けの改造車ブランド、G Sports(通称G’s〈ジーズ〉)を2010年に設けており、これを発展的に解消する。

     トヨタの友山茂樹専務役員は「ガズーの根底は『トヨタの壁』を壊すチャレンジ精神だ。低価格で高性能なスポーツカーを提供したい」と話した。

    ■三菱総合研究所の杉浦孝明主席研究員の話

     2000年代はミニバンなどファミリータイプの車に人気が集まった。景気の停滞を背景に、1台で通勤にもレジャーにも使える実用性の高さが重視されたのだろう。メーカーもそうした車の開発に資源を集中させ、スポーツカーの新モデルを国内でほとんど発売しなかった。

     しかし、2011年末ごろから各社が新モデルを相次いで発売し、スポーツカーの人気に再び火がつき始めている。独身の若者にも人気があるが、1980年代のブームと違うのは、中高年の購入が多いことだ。

     団塊の世代が、退職したり育ててきた子どもが独り立ちしたりして、自分の趣味にお金と時間を再び使えるようになっている。

     カーシェアの普及などで進むとされる車のコモディティー(汎用〈はんよう〉品)化は、2000年代からすでに進んでいた。どの車にも同じ機能が備わり、車の面白みがなくなっている。メーカーはデザインなど感性に訴える車づくりで違いを出す必要を迫られている。

    ベースになった「プリウスPHV」
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    トヨタのスポーツカーとモータースポーツへの関わり
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    配信2017年9月19日13時23分
    朝日新聞デジタル
    http://www.asahi.com/articles/ASK9H7RPYK9HOIPE03N.html


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    1: 2017/09/18(月) 10:17:34.20 ID:CAP_USER9

    「ハチロク」の愛称で親しまれるトヨタ自動車製の車に限定したカーミーティング「邑楽タワーHACHIROKU
    meet 2017」(群馬県邑楽町商工会青年部主催)が17日、同町のおうら中央多目的広場で開かれ、
    荒天にもかかわらず各地から大勢のファンが集結した=写真。

     ハチロクは1983~87年に発売された型式番号「AE86」の「カローラ・レビン」と「スプリンター・トレノ」の愛称。
    群馬県を舞台にした漫画「頭文字(イニシャル)D」の主人公の愛車としても知られ、生産終了後も根強い人気を誇る。

    会場には北海道から関西まで、各地から自走してきた200台が勢ぞろい。
    来場者はお気に入りの車を撮影したり、
    出店ブースで希少価値の高い純正部品などを買い求めたりしながら交流を深めた。

    福島県から訪れた渡部大貴さん(25)は「いろんな車があって刺激を受ける」と話していた。

    http://www.jomo-news.co.jp/ns/2615056645203167/news.html

    邑楽町の会場に展示された「ハチロク」
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    1: 2017/09/17(日) 11:55:37.43 ID:CAP_USER

    「EVへの大転換と加速化」――。現在の自動車メーカーは、この現実から免れることはできないだろう。

     英仏政府が2040年までにガソリン車・ディーゼル車の国内販売を禁じる方針を決めた。中国やインドは環境規制を盾に電動車優遇の国策を打ち出してきている。

     地球温暖化や大気汚染問題への環境対応は、独フォルクスワーゲン(VW)のディーゼル車排ガス不正に端を発した欧州メーカーのディーゼル車疑惑が一気に欧州車各社のEV転換機運を加速化させた。

     日本でも日産自動車が9月6日に新型リーフを次世代EVとして発表する。トヨタも昨年12月に豊田章男社長肝いりでデンソーなどトヨタグループからの出向者を含めた「EV事業企画室」を立ち上げて急ピッチでEV開発を進めている。

     米国では、EVベンチャーのテスラが7月末から量販EVモデルのセダン「モデル3」を発売し話題を集めている。テスラは、GM、フォードなど米国を代表する自動車メーカーの時価総額を抜くなど、今や世界のEVメーカーのリーダー的存在を示す。2月からは社名から「モーターズ」を外しており、テスラを率いるイーロン・マスク氏の目指すところは自動車メーカーの域にとどまらず、太陽光発電のエンルギーインフラ事業に挑戦している。

    EV化によって
    10年後には自動車メーカーが消える!?

     一方で、世界で加速するこのEVシフトの動きに対して「10年後には自動車はEV化によって、自動車メーカーが消えることにもなる」と大胆な予測発言をする日本のEVベンチャーが現われた。

    GLMの小間裕康社長である。GLMは知名度という点ではいま一つだが、京都大学発のEVベンチャーだ。最近、GLMは香港の投資会社「オーラックスHD」と資本提携して開発投資の資金を確保。新たに京都に本社ビルを構えたので、小間社長を京都に訪問取材したところ、「電機メーカーに見られた歩みが自動車メーカーにも押し寄せるだろう。いずれ、内燃機関からEV転換でアップルのような新しい発想のモノづくりに変わることになる」と強調した。

     つまり、クルマの心臓部分であるプラットフォームはモジュール化され、米アップルのように生産設備を持たず、自らは商品の企画・設計に特化し、製造を委託するビジネスモデルがEV転換によって自動車産業にも波及していくということである。

     そうなると、将来的には、自動車メーカーは消えて、組み立て・製造工場になるという見方だ。

    中略
    コモディティ化すれば
    個別の自動車メーカーはいらない?

     一方で「未来のクルマを決してコモディティ(汎用品)にはしたくない」と言ったのが、トヨタ自動車の豊田章男社長だ。これは先のマツダとの資本提携会見での発言だが、そこには豊田章男社長なりの強い危機感が背景にあり、「私たちの前にはグーグル、アップル、アマゾンといった新しいプレイヤーが登場している」と続ける。

     コモディティ――。自動車が電動化し、知能化し、コネクティッド(つながる)化しシェアリングされていくことで汎用品になっていくと、ブランドの個性は必要なくなるし、個別の自動車メーカーもいらないとの極論にも繋がる。

    つまり、環境対策の電動化に安全対策の自動運転化は、今後のモビリティの大きなうねりである。、加えて、繰り返すが、モビリティ社会におけるシェアリングビジネスの台頭は「クルマを保有する」という固定観念さえも大きく覆していくことになる。

     米シリコンバレー発のIT・AIベンチャーのモビリティ産業への参入は、半導体最大手の米インテルによるイスラエルのモービルアイ買収やエヌビディアの急速な台頭など、テスラに続き話題が尽きない。一方で独ボッシュやコンチネンタル、日本のデンソーなどメガサプライヤーの動きも目が離せない。
    http://diamond.jp/articles/-/139781


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    1: 2017/09/17(日) 04:25:37.39 ID:CAP_USER9

    ルノー、日産、三菱自動車、100億ユーロのシナジー創出を目指した新6カ年計画「アライアンス 2022」 - Car Watch
    http://car.watch.impress.co.jp/docs/news/1081253.html
    2022年に完全自動運転車両を展開する計画など
    編集部:北村友里恵2017年9月15日 23:57

     ルノー、日産自動車、三菱自動車工業は9月15日、年間のシナジーを100億ユーロへと倍増させる新6カ年計画「アライアンス 2022」とともに、パートナー企業間における機能統合や協力体制の拡大を象徴する新しいロゴを発表した。なお、同日より新しいWebサイトを開設する。

     この計画では、共通プラットフォームの使用を増やし、4つのプラットフォームで900万台以上の車両を生産。31のエンジンのうち、22を共有するなどパワートレーンの共通化を全販売車両の75%まで拡大させる。

     また、2022年には完全自動運転車両技術を搭載した車両の展開が計画されており、異なるレベルの自動運転技術を40車種に搭載するほか、無人運転車両による配車サービス事業への参画や公共交通およびカーシェアリング向けの車両の提供なども目標とされている。

     そのほかにも、EV(電気自動車)技術の共用や、複数のセグメントに対応する新しいEV共用プラットフォームと共用部品を活用することで、2022年までに12車種のゼロ・エミッションEVを発売するなどの目標が掲げられており、アライアンス 2022によって年間の販売台数は1400万台、売上高の合計は2016年の1800億ドルから30%増加させた2400億ドルを見込むとしている。

     アライアンスの会長兼CEOのカルロス・ゴーン氏は、「今日はメンバー各社にとって新しいマイルストーンとなります。『アライアンス 2022』では、計画終了時までに年間シナジーを100億ユーロに倍増させることを目指します。この目標に到達するため、ルノー、日産自動車、三菱自動車は共用のプラットフォーム、パワートレーン、次世代の電気自動車、自動運転、コネクテッド技術における協業を加速させます。事業規模全体の拡大もシナジー創出に貢献するでしょう。計画終了時には、年間販売台数は1400万台以上に、売上高は2400億ドルに達すると見込んでいます。本計画は、メンバー3社が成長し利益を伸ばす原動力となります。3つの自立した企業でも、1つの企業のような効率でシナジーの拡大を目指します。1999年以来、アライアンスは2社で成長し、結果を出してきました。『アライアンス 2022』では、3社もしくはそれ以上でも成長し、結果を出せるということを証明します」とコメントしている。


    ロゴ
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