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バイクと車のまとめ

    トヨタ

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    1: 2017/02/17(金) 06:52:29.24 ID:7ruvCTDM0 

    コンサルティング会社のインターブランドジャパン(東京)は16日、世界で事業展開している日本企業の2017年のブランド価値ランキングを発表した。
    「トヨタ」(トヨタ自動車)が09年の集計開始以来、9年連続でトップとなるなど、上位10位の半数を自動車が占めた。

    海外売上高比率が30%以上の日本企業を対象に、財務などの独自分析によりブランド価値を金額に換算し、ランク付けした。
    2位の「ホンダ」、3位の「キヤノン」など、1位から9位までは前年と変わらなかった。

    自動車関連では「スバル」(富士重工業)が10位となり初めてトップ10に入るなど、40位までに「マツダ」「スズキ」など11ブランドがランク入りした。

    http://www.sankeibiz.jp/business/news/170216/bsg1702162011008-n1.htm

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    1: 2017/02/15(水) 00:14:05.56 ID:tLOD+6Vu0 

     トヨタ自動車は14日、ハイブリッド車(HV)の世界累計販売台数が1000万台を突破したと発表した。1997年に世界初の量産型HVである
    初代「プリウス」を発売してから20年で大台を達成した。トヨタの試算によると、これまで販売したHVの二酸化炭素(CO2)排出抑制効果は
    7700万トンにのぼる。

     トヨタは現在、世界90以上の国・地域でHVを販売しており、高級車ブランド「レクサス」や小型車「アクア」など33車種がある。1月末までの
    累計販売台数は1004万台で、地域別では日本が485万台と最多で、北米が319万台、欧州が133万台と続く。

     欧州では小型車「ヤリス(日本名はヴィッツ)」などでHV仕様の販売が好調。15年秋には中国で初めて開発したHV「カローラ」と「レビン」を
    同国で発売している。

     主力のプリウスは、15年12月に4代目を発売した。国内では16年の車名別新車販売台数で4年ぶりに首位に立つなど売れ行きは好調だ。
    もっとも、ガソリン安でピックアップトラックなど大型車の人気が高まっている米国では苦戦している。

     初代プリウスの開発責任者だった内山田竹志会長は「HVは『普通のクルマ』と言われるまでに普及した」とコメントした。同社は20年までに
    累計1500万台のHV販売を目指している。
    http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ14HP5_U7A210C1TI1000/


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    1: 2017/02/15(水) 13:51:47.46 ID:CAP_USER

    トヨタは15日、プラグインハイブリッド車(PHV)の新型車「プリウスPHV」を同日から発売すると発表した。
    量産車初のソーラーパネルをオプションで搭載し、走行中に太陽光で充電することもできる。

     新型プリウスPHVは、電池容量を大幅に拡大し、ガソリン使わないEVモードでも従来型の2倍を超える68.2キロ
    の走行が可能となったほか、EVモード時の最高速度を時速100キロから同135キロとした
    。98馬力の1.8リットル高効率エンジンと72馬力のモーターを組み合わせることで、燃費はガソリン1リットルあたり37.2kmとなった。

     また、充電に家庭用のアース付きコンセント(100ボルト6アンペア)の使用を可能にしたことで
    、充電専用の電気工事が不要となり、より使いやすくなっている。充電時間は100ボルトで14時間、200ボルトで2時間20分。
    急速充電にも対応しており、20分で80パーセントまで充電することができる。

     一方、外部給電機能は、エンジンを作動させる「EV給電モード」では1500ワットの出力で最大2日の電力供給が可能だ。

     価格は「S」の3260万円から「Aプレミアム」の422万2800円まで。1カ月あたり2500台の販売を見込んでいる。【米田堅持】


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    ニュースサイトで読む: http://mainichi.jp/articles/20170215/k00/00e/020/286000c#csidxbad47581df532cb80dd60da463c487a
    Copyright 毎日新聞


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    1683698
    1: 2017/02/14(火) 17:29:08.88 ID:CAP_USER9

    時事通信 2/14(火) 17:25配信

     「やはり日本の車はいいな」。

     安倍晋三首相は14日の衆院予算委員会で、トランプ米大統領が先の日米首脳会談でこう語ったと明らかにした。公明党の岡本三成氏への答弁。

     トランプ氏は会談前、日本との自動車貿易の不均衡に不満を示していた。首相が「ビッグスリー(米自動車大手3社)より多くの米国の部品を使っているのは日本車だ」などと説明したところ、トランプ氏が日本車を評価したという。

    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170214-00000101-jij-pol


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    20140416235103
    1: 2017/02/12(日) 15:11:32.25 ID:CAP_USER

    https://trafficnews.jp/post/64271/

    「ジャパンバッシング」の悪夢再び?
     アメリカのトランプ大統領が自動車メーカーに対して、厳しい注文をつけています。
    「メキシコに自動車工場を造るのはけしからん。メキシコで造ったクルマをアメリカに持ってこうようというのなら、
    高い関税をかけてやる」「日本車ばかり売れるのは公平じゃない」など、メキシコに工場を持つメーカーへの牽制だけでなく、
    貿易の不公平さまであげつらっています。

     そうした発言で思い出すのは、1980年代の日米貿易摩擦です。当時は日本からアメリカへ大量の日本車が流れ込み、
    アメリカ国内自動車メーカーの苦境と共に、一気に「日本車憎し」という雰囲気になりました。
    労働者が日本車をハンマーでたたき壊すパフォーマンスまであり、本当に驚かされたものです。
     しかし、日本の自動車メーカーは、その解決策としてアメリカへの工場進出を加速させました。
    「日本車が売れると、アメリカの労働者の仕事がなくなる」というなら「アメリカ本土で生産して、アメリカ人を雇えばよい」
    と応えたのです。結果、今ではトヨタはアメリカに9か所の生産拠点を構えます。ホンダは7か所、日産は5か所、スバルも1か所の工場を持っています。

     つまり、トランプ大統領が「国内の雇用を守るためにメキシコからの輸入車に高い関税をかける」と主張したところで、
    実際には日本車メーカーのほとんどがアメリカ国内に工場を持っていますから、たとえ高い関税が本当に実現しても、最終的には対応が可能なのです。

     確かに、人件費の安いメキシコの工場でクルマを造って、そこからアメリカ本国へ輸出するという方法は、
    最近の自動車メーカーのトレンドでした。その方法論が潰されるのはもちろん痛手ですが、致命傷にはなりません。
    ただ、アメリカに工場がなく、メキシコに工場を造ったアウディとマツダの2社は、事態がどこに落ち着くのか不安でたまらないはずです。

     それよりも問題は、「日本車憎し」という雰囲気ではないでしょうか。トランプ大統領が、「日本車は公平じゃない」と叫べば
    一定数の人が「そうだ、そうだ!」となるはずです。
     アメリカにはトランプ大統領を強く支持する人がたくさんいます。その結果、1980年代のような「ジャパンバッシング」
    もしくは「日本車バッシング」という世相が生まれてしまう、これが一番まずいのではないでしょうか。
    もちろん、日本車は売れなくなるでしょう。中国で反日が荒れ狂った数年前と同じ状況が、アメリカで生まれるのだけは避けたいところです。

     そのためには、「日本はアンフェアじゃない」という主張をしっかりして、小さな火種のうちに消してしまうのが肝要かと思います。
    「アメリカで販売される日本車の多くはアメリカの労働者が造っている」「日本車がアメリカで売れるのは、
    特殊なアメリカ市場のニーズに合わせたクルマを造っているからであり、日本でアメリカ車が売れないのは日本のニーズに合わせてないから」
    と主張すべきでしょう。
     ちなみに、アメリカ市場向けに開発された日本車は、そのまま日本に持ってきても売れることはほとんどありません。
    それだけアメリカと日本では求められるクルマが違っているのです。
    「正しければ黙っていても伝わる」ことは、アメリカのトランプ大統領を相手には期待しないほうが良いはず。
    上手に主張して、問題が燃え上がらないことを祈るばかりです。


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