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バイクと車のまとめ

    ヒュンダイ

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    1: 2020/11/21(土) 18:57:47.53 0

    ヒュンダイは2001年から日本での乗用車販売を開始したが、不振により2009年に乗用車部門の撤退した。
    それから11年。ヒュンダイの乗用車が再び、日本市場で販売されようとしている。
    世界的な販売台数でみれば、2019年はフォルクスワーゲン、トヨタ、日産&三菱&ルノー連合、ホンダに続く世界第5位を誇る。
    しかし、日本ではその認知度は極めて低いというのが正直なところだろう。
    そのヒュンダイが11年ぶりに再参入するにあたって、先鋒として送り込もうとしているのが燃料電池車の『NEXO(ネクソ)』だ。
    今回はトヨタが販売する市販FCV『MIRAI』に対して、ネクソがどのくらいの実力を持っているのか? 
    初代MIRAIオーナーである国沢光宏氏がチェックした! 
    ※編集部注:韓国読みで「NEXO=ネクソ」なのだが、ヒュンダイ公式では「ネッソ」と表記を変更している。本稿ではネクソで紹介する。
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    https://bestcarweb.jp/feature/column/217629



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    1: 2020/10/27(火) 19:16:31.00 ID:G+mOjC3f0

    ええんか?


    2: 2020/10/27(火) 19:16:41.65 ID:G+mOjC3f0

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    1: 2020/10/22(木) 18:20:35.55 ID:CAP_USER

    「北米市場を先取りせよ」

    2050年に2000万台水準まで成長すると予想される水素電気商用車市場をめぐり韓国と日本の「代表選手」が本格的な勝負を予告している。現在水素電気自動車の量産技術を持っている会社は韓国の現代自動車グループと、日本のトヨタとホンダだけだ。

    21日の関連業界によると、トヨタは来年上半期に北米市場で水素電気トラックの試験走行を始める予定だ。初の水素電気乗用車(2013年、現代ツーソンFCEV)、初の水素電気トラック(2020年、現代エクシエント)などを奪われたトヨタは商用車子会社である日野自動車とともにクラス8(15トン以上の積載能力を備えた大陸横断用大型トラック)の水素電気トラックを開発中だ。

    ◇トヨタ「水素電気自動車リーダー奪還」

    クラス8は映画『トランスフォーマー』に出てきたオプティマスプライムのようにボンネットが突出した形のトラックで「セミトラック」とも呼ばれる。フレートライナー、ケンワース、ピータービルト、マックなど米国の商用車メーカーが市場の大部分を掌握している。

    トヨタが北米市場を攻略するのは陸上運送用トラック物流需要が欧州とともに最も大きい市場であるためだ。現在と同じ水準で排出ガス規制が続くならば現在のディーゼルエンジントラックはこれ以上売ることはできない。純粋電気トラックの場合、現在の技術では巨大なバッテリーを搭載しなければならず、充電時間が長く、積載容量は減る。決まった区間を行き来するため水素ステーションなどインフラ上の制約をあまり受けず、既存のディーゼル燃料給油時間とほとんど差がない水素電気トラックが代案として浮上する理由だ。

    トヨタはすでに日野とともに作った水素電気トラックを米ロサンゼルス港で試験運行中だ。これとともに2022年まで食品会社のアサヒグループ、物流会社のセイノーロジックスなど9社とともに日本で水素電気トラック物流試験運行も実施する予定だ。水素ステーションなどインフラをともに構築して水素電気トラックを利用した物流データを確保し、これを世界市場に適用するというのがトヨタの計画だ。東京とその周辺では物流配送、トヨタ本社がある愛知県では自動車運送に投じる。

    ◇現代自動車「水素リーダーシップ強化」

    米水素電気商用車スタートアップのニコラモーターズの詐欺議論で実際の水素電気商用車量産技術を持つ企業は相対的に市場の信頼が高い。現代自動車は13日にオンラインで実施した「エクシエント・フュエルセル」のデジタルプレミアを通じ水素電気自動車分野の具体的なロードマップを発表した。

    欧州へは2025年までに1600台、2030年までに2万5000台を輸出し水素電気商用車分野のリーダーになるという計画だ。数年以内に200キロワット級燃料電池2基を搭載して走行距離を画期的に増やした新車も発売する予定だ。米国市場の場合、州政府と協力して2030年までに1万2000台を輸出する予定で、中国では四川省商用車工場を通じて水素電気トラックを直接生産する方針だ。

    トヨタ以外の競合企業の動きも速まっている。水素燃料電池事業部を切り離してスウェーデンのボルボトラックと手を組んだドイツのダイムラートラックは最近初めての水素電気トラックコンセプトカーの「GenH2」を公開した。欧州の陸上物流の強者であるボルボとメルセデスベンツが本格的に水素電気トラック分野に参入すれば現代自動車としては強大なライバルになる見通しだ。

    米国市場では電気自動車の強者であるテスラが2017年にコンセプトカーとして公開した純電気トラック「セミ」の量産を近く始める。先月の「バッテリーデー」で発表した「半額バッテリー」が搭載されれば費用と充電時間が画期的に減る見通しだ。

    ブルームバーグは先月、「各国政府が現在の排出ガス規制を持続するならば2050年までに水素電気トラックが商用車市場の75%を占めることができる」と報道した。世界経済フォーラム傘下機関である水素委員会も「2050年まで4億台の水素電気乗用車と2000万台の水素電気商用車が普及し全自動車市場の20%を占めるだろう」と予想する。
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    https://japanese.joins.com/JArticle/271438



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    1: 2020/10/15(木) 14:00:29.45 ID:Xx/g/po40● BE:329614872-2BP(2500)

    韓経:GM・BMWの電気自動車も火災・リコール…困惑する「韓国製バッテリー」

    現代自動車の電気自動車「コナEV」で相次いで火災が発生した中、米ゼネラルモーターズ(GM)、独BMWなどが生産した電気自動車とプラグインハイブリッド(PHEV)自動車でも火災の危険性が提起され販売が中断される事例が続いている。共通して韓国企業が生産した二次電池(バッテリー)が火災原因として指摘されている。

    韓国企業は電気自動車に対する消費者不信につながらないか懸念している。

    米道路交通安全局(NHTSA)はGMの電気自動車「シボレー・ボルトEV」の火災事件の通報を受け予備調査を進めているロイターなどが14日に報道した。調査対象は2017年から2020年までに生産されたボルトEV7万7842台だ。NHTSAに寄せられた火災事件3件はいずれも後部座席下部で発生した火が内部に燃え移ったことがわかった。

    NHTSAは火災原因をバッテリーと特定していないが、火災発生地点が「バッテリー部位」と説明し可能性があることを示唆した。ボルトEVに使われるバッテリーは全量LG化学が供給する。LG化学はこのバッテリーを忠清北道(チュンチョンブクド)の梧倉(オチャン)工場と米ミシガン工場で製造した。

    BMWもPHEV車両の火災危険性のため2万6700台に対する販売中断とリコールに入った。BMWは「バッテリー充電時に火災の危険があり、当分は充電をしないでほしい」と顧客に勧告したと明らかにした。該当車両はSUVモデルである「Xシリーズ」から「3・5・7シリーズ」、ミニ「カントリーマン」などだ。BMWはドイツだけで1800台ほどを回収し、すでに生産した3500台は販売しないことにした。

    BMWの電気自動車とPHEV車にはサムスンSDIのバッテリーが主に使われる。昨年から中国CATLが供給会社に追加されたがそれまではサムスンSDIが単独で納品してきた。

    サムスンSDI関係者は「該当モデルのバッテリーセルを供給しているが、火災原因がバッテリーセルなのかは究明されていない。リコールと関連してBMWから公式に通知された内容はない」と話した。

    ? 中央日報/中央日報日本語版 2020.10.15 08:41
    https://s.japanese.joins.com/jarticle/271202

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    1: 2020/10/08(木) 19:12:10.17 ID:CAP_USER

    現代車、相次ぐ火災に電気自動車コナを結局リコール... 世界7万7000台対象
    2020.10.08。午後4:40

    「バッテリーセルの製造不良による火災の可能性」

    現代自動車が最近まで続いた火災で議論をかもすコナ電気自動車(EV)の自発的リコール(是正措置)を決定した。国土部の調査で、バッテリーセルの内部短絡による火災の可能性が確認されたからである。現代車は国内販売された車両を先にリコールし、海外輸出車もリコールする方針だ。

    国土交通省は、コナEVで高電圧バッテリーセルの製造不良による火災が発生する可能性が確認された8日、明らかにした。国土部傘下の自動車の欠陥調査機関である韓国自動車の安全性研究が現代自動車と共同で行った調査の結果、製造公正品質不良でバッテリーセルの正極板と負( - )極板の間にある膜が損傷し、内部短絡が発生する可能性があることが分かった。

    現代車は今月16日から是正措置に入る。リコール対象車は2017年9月29日から今年3月13日までに生産された車両2万5564台。現代車の関係者は、「海外輸出したコナEVも海外当局と協力して自主的リコールを行う予定だ」と明らかにした。海外輸出量まで加えると、全世界の総7万7000台がリコール対象である。

    リコール対象車は、まずソフトウェアであるバッテリ管理システム(BMS)のみ更新される予定である。今回の欠陥がすべてのコナEV車に同様に発生する構造的欠陥ではなく、いくつかの製品の不良問題で見たからである。更新されたBMSは、過度のセル間の電圧ばらつきや急激な温度変化等のバッテリーの追加以上の変化を検出すると、自動的に充電を停止と始動がかからないように制限する。消費者と緊急出動サービスコールセンター(現代自動車)に警告メッセージも自動転送する。現代車は更新されたBMSは、バッテリ異常を検出した場合、新しいバッテリーパックに全面交換するという方針だ。

    欠陥是正と関連現代自動車は、自動車の所有者にメールや携帯電話のテキストに是正方法などを知らせる予定だ。もし是正前の車の所有者が欠陥を自費で修理した場合、発行元に修理費用の補償を申請することができる。

    現代車コナEVで、過去2018年5月から4日まで、国内外で計12件の火災が発生し、バッテリーの安定性の議論が起こった。自動車の安全性研究は、昨年9月から関連の調査に着手した状況である。国土部と自動車の安全性研究は、今回の現代車のリコールとは別に、火災再現試験などを通じてリコール計画の適正性などを検証し、必要なら補完措置する計画である。

    https://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=103&oid=023&aid=0003567268



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