乗り物速報

バイクと車のまとめ

    原付

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    1: 2017/11/27(月) 07:11:50.583 ID:fyNQyjuh0

    今のバイクなんて年間数千台とかが販売目標なのに


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    1: 2017/10/25(水) 13:50:14.48 ID:CAP_USER9

     モーターの力で進む電動機付き自転車、通称「モペット」。外見は電動アシスト付き自転車に似ているが、日本ではバイクの扱いだ。ところが、ベトナムなど自転車のように免許なしで乗れる国もあり、母国と同じ感覚で運転する違反者が後を絶たない。事故防止のため、警察が対策に乗り出した。

     法令上、モペットの多くは出力0・6キロワット以下の「原付きバイク」。公道を走るには免許や自賠責保険の加入、ヘルメット着用が義務だ。車体にはウィンカーやナンバープレートも取り付けねばならない。

     一方、在名古屋ベトナム社会主義共和国名誉領事館によると、ベトナムでは16歳以上で車体にナンバーを付けるなど、いくつかの基準を満たせば運転免許なしで運転できるという。日本・ベトナム文化交流協会の職員(36)は「ベトナムでは、免許を持たない学生の間ではやっている」と話す。

     そんなモペットに親しんだ若いベトナム人留学生を中心に、日本で無免許運転してしまうケースが相次いでいる。愛知県警によると、同県犬山市では2年ほど前から、公道でモペットに乗るベトナム人の姿が目撃されるように。ペダルをこがずに進む様子に、「危ない」と住民からの通報が相次いでいたという。

     モペットの事故も複数起きており、名古屋市内では中国人やスリランカ人による違反走行も報告されている。岐阜県でも9月、ベトナム人の男が道交法違反(無免許運転)容疑で書類送検された。

     愛知県警は違反運転が広がる前に取り締まりを強化したい考えで、捜査関係者によると、指導後も無免許でモペットに乗り続けたベトナム人の男を近く、同容疑で書類送検する方針だという。(鈴木春香)

    ■4万~5万円…

    残り:929文字/全文:1623文字
    http://www.asahi.com/articles/ASKB45Q7WKB4OIPE02B.html
    電動機付き自転車「モペット」。外見は電動アシスト自転車に似ている
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    1: 2017/10/19(木) 18:00:23.30 ID:CAP_USER9

     ホンダは2017年10月19日(木)、オートバイの「スーパーカブ」シリーズ4種類をモデルチェンジし、
    生産拠点を中国から日本の熊本製作所に移管したうえで、11月10日(金)に発売すると発表しました。

    「スーパーカブ50」「スーパーカブ110」は、高効率の空冷・4ストローク・単気筒エンジンを搭載。
    外観はレッグシールドからリアフェンダーにつながる滑らかな曲面で構成されたデザインに一新されます。
    また、ボディーの両サイドに取り外し可能なサイドカバーが採用されたほか、
    丸形ヘッドライトにLEDを採用したことで、コンパクトなハンドルまわりが実現しています。

     メーカー希望小売価格(消費税込み)は「スーパーカブ50」が23万2200円、「スーパーカブ110」が27万5400円です。


     ビジネスモデルの「スーパーカブ50プロ」「スーパーカブ110プロ」は小径14インチタイヤの採用や、
    大型のフロントバスケット、リアキャリアを標準装備するなど、さまざまな業務用途に対応。
    メーカー希望小売価格(消費税込み)は「スーパーカブ50プロ」が25万3800円、「スーパーカブ110プロ」が29万7000円です。

     ホンダは、国内の販売台数を、シリーズ合計年間2万200台で計画しています。

    「スーパーカブ」シリーズは、1958(昭和33)年8月に登場。初代モデル「スーパーカブC100」以来、
    低燃費や耐久性などが支持されているロングセラーモデルです。シリーズの生産台数は、
    オートバイとしては世界で初めて累計1億台を突破しています。

    10/19(木) 15:51配信 乗りものニュース
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171019-00010005-norimono-bus_all
    「スーパーカブ50」パールシャイニングイエローのイメージ(画像:ホンダ)。
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    「スーパーカブ50プロ」のイメージ(画像:ホンダ)。
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    1: 2017/10/02(月) 08:26:04.88 ID:CAP_USER9

    けさ、和泉市の警察駐在所で、見回りなどに使うバイクがなくなっているのが見つかりました。警察は、何者かに盗まれた可能性が高いとみて捜査しています。

    午前9時半ごろ、和泉市久井町の和泉警察署南松尾駐在所で、駐車場に止めてあったバイクがなくなっているのを住み込みで勤務している30代の巡査部長が見つけました。なくなったのは、見回りなどに使う、紺と白色の90ccの小型バイクで、きのう夜9時に巡査部長が外出先から帰宅した際には異常はなかったということです。警察によりますと、夜間、駐在所兼住宅には巡査部長と家族がいましたが、異変には気付かなかったと話しているということです。和泉署は、バイクが何者かに盗まれた可能性が高いとみて捜査を進めていて、今後、バイクの保管方法の見直しなど、対策を検討していくとしています。

    配信 10/1(日) 18:38
    朝日放送
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171001-00010004-asahibcv-l27


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    1: 2017/09/29(金) 00:03:49.46 ID:CAP_USER

     住友商事は9月28日、台湾Gogoroと、国内外でのエネルギーネットワークインフラを活用したオープンプラットフォーム事業を共同展開するため、戦略的パートナーシップを締結したと発表した。これに伴い、住友商事はGogoroが実施した約300億円の第三者割当増資の一部を引き受ける。

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    Gogoroは、バッテリー交換式電動スクーター(スマートスクーター)と交換式バッテリー用充電ステーション(GoStation)を製造するスタートアップ。現在、台湾全土ではGoStationが400カ所以上設置されており、2015年の販売開始以来、スマートスクーターの累計販売台数は3.4万台を超える。また、2016年にベルリン、2017年にパリへと進出しており、すでにシェアリング事業を展開している。

     同社は、沖縄県石垣市におけるエコアイランド化構想をサポートする一環で、Gogoroの日本への初の展開として、地場企業と協力しながら、石垣島におけるスマートスクーターとGoStationを活用したシェアリングサービスを開始。今年度中の開始を目指すという。

     中長期的には、Gogoroが広範囲に整備したGoStationおよび、交換式バッテリをエネルギーネットワークの基盤とし、スマートスクーターのみならず、他社のスクーターや小型モビリティなどの電源として開放。オープンプラットフォーム化していくことで、多様なEVの普及を促進する。

     さらには、モビリティ分野だけでなく、定置用などさまざまなエネルギーサービスへの展開を目指すことで、スマートシティなどの次世代のエネルギーサービス構想の実現を目指すという。
    https://japan.cnet.com/article/35107931/


    【台湾発のスマートスクーター「Gogoro」が日本上陸--住友商事とシェア事業を開始】の続きを読む

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