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バイクと車のまとめ

    日産

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    toyota-nissan-honda
    1: 2017/11/14(火) 12:19:33.92 ID:fCm/OXUq0

    気になるわ


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    2017-2018_10best_image
    1: 2017/11/09(木) 08:21:05.99 ID:CAP_USER9

    http://yomiuri.co.jp/economy/20171108-OYT1T50138.html
     無資格の従業員に完成車両を検査させた問題を受け、日産自動車とSUBARU(スバル)が、「日本カー・オブ・ザ・イヤー」の選考対象となることを辞退していたことが8日わかった。

    日本カー・オブ・ザ・イヤーでは、自動車評論家らが、前年の11月からその年の10月に発表された車から、1年を代表する車を決めて表彰する。両社は無資格検査問題を受け、選考を受けるべきではないと判断した。

     日産は2011年に電気自動車(EV)「リーフ」で、スバルは昨年に主力車「インプレッサ」で受賞していた。過去には、独フォルクスワーゲン(VW)の日本法人が、排ガス不正問題を受けて15年に辞退した例がある。


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    1: 2017/11/07(火) 07:08:46.17 ID:CAP_USER9

    日産自動車の米国法人、北米日産は11月3日、『GT-R』の2018年モデルを発売した。

    2018年モデルの特徴のひとつが、新グレード「ピュア」の設定。米国ベース価格は9万9990ドル(約1145万円)と、10万ドルを切る価格を実現する。

    ピュアはひとつ上の「プレミアム」グレードに対して、11スピーカーのBOSE製オーディオ、アクティブノイズキャンセレーション、アクティブサウンドシステム、チタン製エグゾーストを廃止。これにより、1万0500ドル価格を引き下げた。

    また、2018年モデルの全車が、「日産コネクトSM」を標準装備。これは、8インチのディスプレイを核にした最新システムで、ナビゲーションやオーディオの操作が、音声認識で可能に。スマートフォンなどの操作もブルートゥースにより、ハンズフリーで行える。アップル社のCarPlayにも対応させている。

    https://s.response.jp/article/2017/11/06/302144.html
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    1: 2017/10/28(土) 18:19:04.25 ID:CAP_USER9

    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20171028/k10011201311000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_043

    10月28日 7時31分

    日産自動車に続き、SUBARUも資格のない従業員に車の出荷前の検査をさせていたことが明らかになりました。国土交通省は日産とSUBARUに再発防止策の徹底を求めるとともに、不正が相次いだ検査制度の見直しも検討することにしています。

    SUBARUは、27日群馬県太田市の工場で、資格がない従業員が車の出荷前の検査を行っていたとして、週明けにも国土交通省にすべての車種、合わせて25万台余りのリコールを届け出る方針を明らかにしました。

    検査の不正は、日産でも明らかになっていますが、SUBARUでは現場の実習などで一定の知識と技能を習得すれば、資格を取得する前の従業員でも検査できる仕組みになっていました。
    吉永泰之社長は記者会見で「30年以上前からこの仕組みで、まずいという認識がないままやってきた」と述べました。

    不正が発覚した検査は、車の安全性を最終的にチェックするため、国がメーカーに義務づけているものですが、運用はメーカー側に任されていて、検査に必要な資格の基準があいまいだという指摘も出ています。

    このため国土交通省は、日産とSUBARUに再発防止策の徹底を求めるとともに、不正が相次いだ検査制度の見直しも検討することにしています。


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    nissan
    1: 2017/10/26(木) 01:09:27.72 ID:CAP_USER9

    http://jp.reuters.com/article/nissan-sales-japan-idJPKBN1CU18G

    [東京 25日 ロイター] - 日産自動車(7201.T)の星野朝子専務執行役員は25日、6工場で無資格の従業員が新車出荷前の完成検査を行っていた問題で、10月の国内販売は「かなりダメージを受けている」と述べたものの、具体的な数字は精査中として言及を避けた。同社は国から指摘を受け、問題を公表後も現場で不正が続いていたことが発覚し、検査態勢を徹底するため国内販売向け全車両の出荷・登録を停止している。

    同専務は報道機関に事前公開された東京モーターショーでの会見で答えた。

    一方、今月2日に国内で発売した新型電気自動車「リーフ」の受注については「9000台を超えている」と明らかにした上で、「期待値を超えるオーダーをいただいている」と説明。問題発覚を受けて販売キャンペーンを中止したにもかかわらず受注は堅調であり、車そのものの魅力だけでなく、普段培われてきた販売店と顧客との良好な関係が奏功しているとの認識を示した。

    <約3万9000台を追加リコール>

    日産は25日、問題公表後も不正が続いていたことで再検査が必要になった計30車種、3万8650台のリコール(回収・無償修理)を国土交通省に届け出た。当初はリコール対象台数を販売済みの約4000台としてきたが、「数え直したら増えた」(星野専務)という。リコール対象車の製造期間も、これまでの2017年9月20日―10月18日から同年2月10日―10月18日に広がる。他社ブランドによる生産受託分も含む。

    同社は2週間程度かけて検査態勢を再徹底した後、第三者や国交省の立ち入り検査を経て国内出荷を再開させる予定だが、現時点では再開の時期は未定としている。

    白木真紀

    2017年10月25日 / 12:09 / 6時間前更新


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