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    燃料電池車

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    1: 2017/07/19(水) 21:43:53.39 ID:CAP_USER

    究極のクリーンエネルギー”
    水素は、よく、そう表現されます。二酸化炭素を出さない次世代エネルギーの本命とも言われます。ただ、今、日本で利用されている水素エネルギーは、実は製造過程で二酸化炭素が発生し、理想を完全には実現できていません。さらに期待したほど普及が進まず、厳しい現実に直面しています。“水素社会”は本当にやってくるのでしょうか。

    今月、トヨタ自動車と東芝が、相次いで水素の新たな事業を発表しました。目指すのは二酸化炭素ゼロの究極の水素を作り出す取り組みです。

    トヨタが始めたのは風力発電。神奈川県などと共同で、横浜市にある風力発電所に水素の製造装置を作りました。CO2を出さない風力の電気を使って、水を電気分解して水素を取り出します。できた水素は近くの工場のフォークリフトの燃料に利用します。一方、東芝は太陽光発電です。やはりCO2を出さない太陽光の電力で水から水素を取り出し、工場や港で動く車の燃料にします。

    実は、今、日本で使われている水素の多くは、天然ガスから取り出す方法で製造されています。しかし、これだと、製造過程でCO2が排出されてしまいます。トヨタと東芝の試みは、水素の製造から利用まで一貫してCO2を出さないことがアピールポイントです。

    東芝の次世代エネルギー事業開発プロジェクトチームの大田裕之統括部長は「世界のエネルギー需要を見ても、二酸化炭素をどう減らすかが課題になっている。それを解決できるのが水素だ」と強調していました。
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    日本の大手企業が、なぜ、相次いで、こうしたアピールを行ったのでしょうか?

    1つには、水素が思うように普及しないという焦りがあります。水素が次世代のエネルギーとして大きく注目されるようになったのは2002年。トヨタとホンダが、水素を燃料にする燃料電池車のリース販売を開始したことでした。

    燃料電池車は、燃料の水素と空気中の酸素を使って電気を起こし、それをエネルギーに走る車。排出されるのは水だけです。2年前には、トヨタは一般の消費者向けに燃料電池車「MIRAI(ミライ)」の販売を開始。エコカーの“本命”がいよいよ登場、と期待が高まりました。

    しかし、「MIRAI」のメーカー希望小売価格は723万円(補助金含めず)と高額で、なかなか手が出ないのが正直なところ。これまでに国内で売れたのは1770台です。水素を補給する水素ステーションも建設費用が高く、思うように整備が進んでいないのが現状です。

    量産できれば車の価格も下がり、もっと買いやすくなるし、水素の消費も増える。そうすれば水素ステーションも採算が合い、あちこちで整備が進む。残念ながらそういう好循環はまだ起きていません。トヨタの友山茂樹専務も「いかに使い手を増やしてコストを下げていくかが課題だ」と話しています。

    燃料電池車の普及が進まない中、エコカーとして一気に存在感を高めたのが電気自動車(EV)です。

    電気自動車のリーダー的メーカー、アメリカのテスラ・モーターズの株式の時価総額が、4月にGM=ゼネラル・モーターズを一時、上回り、話題をさらいました。電気自動車の今の勢いを物語るエピソードです。

    世界最大の自動車市場・中国では、電気自動車を優遇する国家戦略が進んでいます。ドイツの自動車メーカー、フォルクスワーゲンは2025年までに30車種以上の電気自動車を販売すると宣言。今、世界的な“EVシフト”が進んでいます。

    燃料電池車は、“車の中”で電気を作ります。それに対して、電気自動車は、“車の外”から電気を入れます。どちらも電気で動くエコカーという点では共通していますが、コストが大きく違います。それが電気自動車リードの大きな理由です。

    自動車メーカーや各国の政府が今すぐ普及できる次世代のエコカーを考えたとき、車体の価格で見ても、充電器の整備などインフラ整備の手間を見ても、現時点では、電気自動車に軍配があがるのは間違いありません。
    http://www3.nhk.or.jp/news/business_tokushu/2017_0719.html


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    1: 2017/07/13(木) 09:56:26.90 ID:CAP_USER

    現代自動車が1回の充填で580キロ走行する次世代水素燃料電池自動車(FCV)を来月公開する。2018年平昌(ピョンチャン)冬季オリンピック(五輪)開催に合わせて来年2月ごろ公開するとしていた当初の計画を修正し、6カ月以上も操り上げた。鄭義宣(チョン・ウィソン)現代自動車副会長がトヨタやホンダなどライバル企業を抑えて世界水素自動車市場で主導権を握るために動き出したという評価が出ている。エコカー普及拡大に取り組む新政権の政策に応じるための側面もある。

    現代車の関係者は12日、「2013年に世界で初めて商用化した『ツーソン』水素自動車より走行距離など性能を大幅に向上させた次世代水素自動車を8月に公開することにした」とし「現代車の優れた水素自動車技術力を示し、世界市場の主導権を確保する計画も発表する予定」と明らかにした。

    現代車は来年2月ごろこの水素自動車を発売する予定だったが、未来の自動車をめぐるグローバル企業の主導権争いが激化している状況を考慮し、公開日程を操り上げたと説明した。早ければ年末から本格的に量産に入ると予想され、価格は6000万ウォン台(約600万円台、補助金による実際の購買価格は3000万ウォン台)という。

    現代車は今回の次世代水素自動車公開のためにソウル市と手を握った。8月末に汝矣島(ヨイド)漢江(ハンガン)付近に水素コンセプトハウスを設置し、ここで次世代水素自動車を公開することで合意した。未来の「水素社会」を紹介する水素コンセプトハウスのすべての設備と機器は、展示される水素自動車が生産する電気で稼働するという。
    http://japanese.joins.com/article/210/231210.html


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    1: 2017/05/22(月) 03:53:18.38 ID:CAP_USER

    韓国の自動車メーカー、現代自動車(ヒュンダイ)の高級車ブランド、ジェネシス(Genesis)は、4月に行われたニューヨークモーターショーで燃料電池車のコンセプトカー「GV80」を発表した。

    コンセプトカーではあったが、競合各社に目指すべき方向を示すような車だった。燃料電池を大型SUVに搭載したのだ。

    現在、アメリカの燃料電池車市場をリードしているのは、トヨタとホンダだ。だが、売り上げは伸びていない。燃料電池車には、水素ステーションの整備という莫大なインフラ投資が必要だが、アメリカでその投資を行っているのは、カリフォルニア州のみだからだ。

    また両社の燃料電池車、トヨタ「ミライ」とホンダ「クラリティ」 はどちらも小型セダンだが、 アメリカではSUVの人気が上昇している。燃料電池をSUVに搭載することは、カリフォルニアのみならず、(環境への意識が高い)アメリカ北東部での燃料電池車の普及を目指す両社にとって、需要を喚起する最良の手段になるかもしれない。

    ヒュンダイはGV80の仕様を発表していない。ちなみに同社がカリフォルニア州でリース販売している燃料電池車「ツーソン」の航続距離は265マイル(約426km)。
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    車のタイプだけが燃料電池車の普及のハードルではないことは明らかだ。自動車メーカーはインフラの整備を行うとともに、より広い普及に向けて消費者に技術をアピールしていく必要がある。

    ヒュンダイがSUVに燃料電池を搭載したことは、正しい選択と言える。
    自動車メーカーは、電気自動車で同じ戦略を取ろうとしている。SUVタイプの電気自動車はまだない。メルセデスとBMWの2社は、まさにSUVタイプの電気自動車を2020年までに導入しようとしている。
    トヨタはユーザーのニーズに対応するために、SUVタイプの燃料電池車を検討していると述べている。

    ヒュンダイのGV80は実用化されないかもしれない。だが、高級SUVが普及への大きな一手となることを燃料電池車に関わる者に示した。
    https://www.businessinsider.jp/post-33527


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    carlineup_mirai_top_02
    1: 2017/05/19(金) 21:05:19.92 ID:jATuftCG0● 

    トヨタ自動車、石油元売り大手JXTGエネルギーなど11社は19日、燃料電池車(FCV)に燃料の水素を供給する「水素ステーション」の本格整備を後押しする新会社の年内設立を検討すると正式に発表した。
    自動車、エネルギー業界などが協力し、次世代のエコカーであるFCVの普及に向けた燃料インフラの課題に取り組む。

    トヨタ、JXTGのほか、日産自動車、ホンダ、出光興産、東京ガス、日本政策投資銀行などが参加。新会社の支援策などを通じ、2020年度までに全国で160カ所の水素ステーションを整備するという官民の目標実現を目指す。

    FCVをめぐっては、トヨタが14年に世界初の量産車「ミライ」を発売し、ホンダも「クラリティ・フューエル・セル」のリース販売を始めた。ただ、FCVの普及に不可欠な水素ステーションは整備コストの引き下げなどが課題。実際の設置は全国で90カ所程度にとどまっている。 

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170519-00000167-jij-bus_all


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    carlineup_mirai_top_02
    1: 2017/04/20(木) 12:40:26.68 ID:HER8QYXS0 

    [上海 19日 ロイター] - トヨタ自動車(7203.T)はこれまでの開発戦略を180度転換し、
    電気自動車(EV)開発に本腰を入れざるを得なくなっている。
    業界内で次世代自動車の主力はEVとの見方が強まる一方であることに加え、中国の政策に背中を押された形だ。

    ごく最近までトヨタは、電気のみで走行する100%EVに背を向け、
    次世代車として水素式の燃料電池車(FCV)開発を積極的に進めていた。
    2013年、ガソリンと電気のハイブリッド車「プリウス」の生みの親の内山田竹志会長は、
    水素電池車は従来の燃焼エンジンに対する「実際的な代替役」だと語り、
    EVが使われるとしても近距離用に限定されるとの見通しを示した。
    同社はモーター搭載式のハイブリッド車とプラグインハイブリッド車(PHV)が水素電池車への
    橋渡し的存在になると予想。14年にはついに初の水素電池車「MIRAI」の販売を開始した。

    ところが昨年末、長距離走行可能な100%EVの開発を始めると表明し、
    豊田章男社長直々に指揮を執る新部門を立ち上げた。
    業界専門家によると、2020年ごろには販売にこぎ着けるはずだという。

    あるトヨタ役員はこうした方針変更について「苦渋に満ち、胸が痛む」と表現している。

    トヨタに姿勢を変えさせた大きな要因は、世界最大の市場である中国にある。
    同国政府はクリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた厳しい燃費基準導入を計画しつつあり、
    世界の大手メーカーは試練にさらされている。

    2017年 04月 20日 11:46 JST
    http://jp.reuters.com/article/autoshow-shanghai-electric-idJPKBN17M08E


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