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    燃料電池車

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    1: 2019/01/10(木) 17:28:26.59 ID:090gMV2S0 

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    トヨタ自動車(Toyota)の北米部門は1月8日、米国ラスベガスで開幕したCES 2019において、
    ケンワース・トラック社(Kenworth Truck)と提携を結び、トヨタの水素燃料電池を搭載した
    ゼロエミッショントラックを共同開発すると発表した。

    https://response.jp/article/2019/01/09/317811.html


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    1: 2018/11/27(火) 23:27:20.39 ID:CAP_USER9

    燃料電池車(FCV)に水素を補充する施設「水素ステーション」が広がりつつある。国内ではこれまでに約100カ所が整備され、政府は2025年度までに320カ所まで増やす目標を掲げる。一定の要件を満たしたドライバーが自ら水素を補充する「セルフ式」も導入された。ただ、現状ではFCVの普及がさほど進んでいないことなどから、採算性は厳しいようだ。整備や運営にかかるコスト回収が課題との指摘もあり、参入企業には工夫が求められている。

    「水素は、経済成長およびエネルギー安全保障、同時に、大気質の改善・温室効果ガスの削減により、環境保護に貢献することができる」-。主要国の閣僚や政府関係者、民間企業が参加して10月23日に東京で開かれた「水素閣僚会議」で示された「東京宣言」では、水素が持つ可能性についてこう言及した。

    水素は、石油などの化石燃料だけでなく、太陽光や風力といった再生可能エネルギーからもつくれるため、主に中東の化石燃料に大きく依存した日本にとってはエネルギーに関するリスクの低減につながる可能性を秘めている。また、水素は燃料として利用するときに二酸化炭素(CO2)を排出しないため、将来的に地球温暖化対策の切り札になるとも期待されている。

    その水素を利用する対象の一つが、FCVを中心とした自動車関連だ。政府は昨年12月に策定した「水素基本戦略」で、FCVを20年までに4万台程度、25年までに20万台程度、30年までに80万台程度の普及を目指すとした。水素ステーションについても、20年度までに160カ所、25年度までに320カ所の整備を目標とし、20年代後半までに「水素ステーション事業の自立化を目指す」と記した。

    企業の間では、水素ステーションの展開に乗り出す動きが出ている。JXTGエネルギーは首都圏のほか中京圏、関西圏、北部九州圏で40カ所を手掛け、国内の水素ステーションの約4割を占めるなど先行している。同社幹部は「水素の利活用は自動車だけに限らない。将来的にクリーンエネルギーの一翼を担うのは間違いないので、何ができるのか研究したい」と話す。

    岩谷産業も兵庫県尼崎市の第1号を皮切りに、今では23カ所を運営。また、東京ガスは今月12日、燃料電池バスの受け入れが可能な水素ステーションを東京・豊洲に建設すると発表。19年中の営業開始を予定する。

    一定の要件を満たした場合のセルフ式も解禁され、JXTGエネルギーと岩谷産業は10月、既設の水素ステーションでセルフ式をそれぞれ導入。ドライバーは企業と契約した上で安全講習を受講するなどすれば、自ら水素をFCVに補充できる。

    水素ステーションの整備は着々と進んでおり、政府が水素基本戦略で掲げた「20年度までに160カ所」は決して遠くないように映る。これに対しFCVの普及は約2800台にとどまり、「20年までに4万台程度」との目標には相当の距離がある。

    水素ステーションの整備とFCVの普及が両輪となるのが理想だが、今のところはFCVの普及の遅れなどから水素ステーションが大幅に先行している。

    あるエネルギー企業の幹部は「FCVがなかなか増えていない中、(自社の)水素ステーション事業はペイしていない」と語り、現状では損益が赤字であることを認める。その上で、採算性については「FCVの普及ペース次第だ」と指摘する。

    水素ステーションは規模などにもよるが、1カ所の整備費用が「5億円程度かかる」(関係者)とされる。調査会社の富士経済は今年3月、水素ステーションについて「FCVの普及に先行して整備が行われているが、整備・運営にかかるコスト回収が課題」と指摘。16~17年度の新設件数は15年度の半数にも及ばず、鈍化傾向にある。

    こうした中、今年3月には国内の自動車メーカーやエネルギー企業など11社が、新会社「日本水素ステーションネットワーク合同会社」を設立。“オールジャパン”態勢で水素ステーションの本格整備や効率運営に取り組む。事業期間を10年間と想定し、第1期の4年間で80カ所を整備する-などとしている。

    開催まで2年を切った20年の東京五輪にも、起爆剤としての期待が寄せられる。東京都環境局は、燃料電池バスを20年までに都内で100台以上普及させたいとしている。前出のエネルギー企業の幹部は「東京五輪では水素が一つのテーマになる。(水素ステーション事業の後押しとなる)足掛かりが欲しい」と話す。
    bsc1811260500002-p1

    https://www.sankeibiz.jp/business/news/181126/bsc1811260500002-n1.htm


    【水素ステーションじわり普及 国内約100カ所、セルフ式も解禁】の続きを読む

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    mirai_sp

    1: 2018/11/16(金) 12:44:50.33 0

    どこ行った?w


    【トヨタの燃料電池車ミライって消えたなwwwwwwww】の続きを読む

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    1: 2018/11/15(木) 20:11:05.59 ID:CAP_USER9

    メルセデスベンツは11月13日、燃料電池車の『GLC F-CELL』(Mercedes-Benz GLC F-Cell)を欧州市場で発売した。

    同車は、メルセデスベンツの主力SUV、『GLC』をベースに開発された燃料電池車だ。GLC F-CELLの大きな特徴は、世界初の外部充電が可能なプラグイン機能付きの燃料電池車という点にある。バッテリーは、家庭および充電ステーションで充電できる。フル充電に要する時間は、およそ1時間30分となる。

    モーターは、最大出力211hpを発生する。バッテリーは、蓄電容量13.7kWhのリチウムイオンバッテリーで、車体後部に搭載した。最大51kmのゼロエミッション走行を可能にする。

    また、2本の水素タンクは床下に配置した。強固なカーボンファイバー製のタンクには、およそ4.4kgの水素が700バールの高圧で充填される。水素の充填に要する時間は、およそ3分だ。51kmのEVモードに加えて、水素と酸素で発電することにより、GLC F-CELLは最大およそ480kmの航続を可能にしている。

    GLC F-CELLには、「ハイブリッド」、「F-CELL」、「バッテリー」、「充電」の4つの走行モードを持つ。すべての走行モードで、システムはエネルギー回収機能を備えており、ブレーキ時や惰性走行中にエネルギーを回収し、バッテリーに蓄えることができる。

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    2018年11月14日(水)16時45分
    レスポンス
    https://response.jp/article/2018/11/14/316157.html?from=tprt


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    001

    1: 2018/10/19(金) 05:01:24.45 ID:CAP_USER9

    岩谷産業は18日、燃料電池車(FCV)に水素を充填する水素ステーションにセルフ式を導入したと発表した。まずは安全教育を受けた同社社員が社用車に充填する。将来的には一般ドライバーも利用できるようにする。セルフ式とすることで、水素ステーションの人件費抑制が期待できる。

    イワタニ水素ステーション芝公園(東京・港)で始めた。これまでは高圧ガス保安法にもとづいて従業員が充填作業を担っていたが、規制緩和でドライバーも可能になったことに対応した。セルフ式は米国やドイツで認められている。



    日本経済新聞 2018/10/18 23:10
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO3666702018102018LKA000/


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