乗り物速報

バイクと車のまとめ

    電動バイク

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    1: 2018/10/05(金) 10:22:54.20 ID:gzCmU4vm0● 

    https://s.response.jp/article/2018/10/05/314725.html
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    ADIVAは4日に開幕した「京都スマートシティエキスポ」で、2輪EV(電動バイク)2車種を日本初公開した。その1台『VX-1』は、軽二輪(125~250cc)クラスのパーソナルユース向けスクーターだ。インホイールモーターを搭載し、EVならではの心地よい加速感と、満充電で最大270kmの後続を可能とする。

    VX-1のボディサイズは全長2120mm×全幅810mm×全高1330mm、シート高は770mm。タンデムでも快適なゆったりとしたライディングポジションにより、高速道路を利用した長距離ツーリングもこなす。防風性能に優れた大型フロントスクリーンも特徴だ。

    長距離ツーリングを実現するのはそのパワーユニット。リアホイールに直結した独自のインホイールモーターは、エンジン車と比べサイズ、重量、部品点数を最小化することに貢献し、EVならではのキビキビとしたスポーティかつ力強い走りを実現する。定格出力は11kW、最高出力は35kW。最高速度は110km/hで、100km/hまで到達するのに6秒と、同クラスのガソリンエンジンスクーターを凌ぐ加速性能を誇る。

    搭載するリチウムイオンバッテリーは、用途に応じて3つの容量を選ぶことが可能だ。7.2kWhモデルで後続可能距離135km、10.8kWhモデルが同202km、14.4kWhモデルが同270kmを実現する。充電は家庭用コンセントやSAEJ1772での交流充電に加え、4輪EVで使われている急速充電「CHAdeMO(チャデモ)」にも対応する。

    発売予定時期は2019年春で、価格は未定。なお、現在はCHAdeMO規格への対応を進めている段階だが、展示車と同仕様の交流充電タイプであれば、すぐにでも販売が可能だという。


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    1: 2018/10/03(水) 14:11:46.07 ID:9YGzZZFQ0● 

    普通免許で乗れる電動3輪バイク発売 1回の充電で約100キロの走行が可能に
    https://carview.yahoo.co.jp/news/market/20181003-10347263-carview/


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    セカンドカーにも最適な経済性と利便性を両立

     2018年10月1日、株式会社シージェー・ビートは、普通自動車免許で乗れるオリジナル電動3輪バイク「ジャックバイクQ-1」の先行予約を、クラウドファンディング(インターネットを通じて不特定多数の人から資金の出資や協力を募る方法)サイト「Makuake」上で開始。2019年春にデリバリーを予定しています。

     ここでは、ジャックバイクQ-1の企画・製造を手掛ける株式会社シージェー・ビートの広報担当、張本さんに話をうかがってみました。

    ――今回、電動3輪の販売を決定した理由を教えて下さい。

     弊社では2012年にGM-MOTO事業部を設立して、バイクパーツや電動バイクなどの開発、販売などを行なってきましたが、今回は次世代のセカンドカーの提案という形で「ジャックバイクQ-1」の販売を決定しました。

     約半年間かけて国内でテスト走行を行ないましたが、販売するのに十分な性能と判断したため、予約の受付を開始しました。

    ――「ジャックバイクQ-1」の最大の特徴はなんですか。

     EVならではの環境性能と、普通自動車免許で運転できる点にあります。また、従来の電動バイクにくらべ大容量のバッテリーを採用しているため、一回の充電で100km程度の走行ができるのもこのモデルの強みです。

    ――どのようなターゲット層を想定していますか。

     若者というよりも、40代から60代のシニア層を想定しています。維持費が安い割には利便性に優れているため、近場への買い物にも最適となっています。

    ※ ※ ※

     大容量のバッテリーを採用することで、6時間から8時間の充電で約100キロの走行が可能とされたこの3輪EVは、600Wの電動モーターを搭載することで最高速度45km/hを実現。
    車両重量約80kgながら、バックギアを搭載することで力のない女性などでも楽に取り廻すことが可能です。 
     また、保安部品を備えた「ジャックバイクQ-1」は、各市町村区の役場で『ミニカー登録』が可能となっており、公道走行はもちろん税金・保険等の維持費用を安く抑えることもできます。
      騒音と排気ガスの出ない100%電動エネルギーのため、夜間の住宅街などを含む様々なシーンで活躍が期待できる「ジャックバイクQ-1」の価格(消費税込)は18万600円で、車体カラーは、黄色/白色/こげ茶色の3色が用意されています。


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    1: 2018/09/11(火) 20:47:42.71 ID:CAP_USER9

     ヤマハ発動機は11日、台湾の電動スクーター最大手Gogoro(ゴゴロ)と提携に向けて協議に入ったと発表した。台湾向けに電動スクーターを共同開発し、2019年夏に発売する。車両はゴゴロ社の電動プラットフォームを使い、同社が台湾の街中に設置した充電ステーションに対応させる。生産も委託する。年内に提携の契約を済ませる予定だ。

     車両のデザインと販売はヤマハ発が手掛ける。台湾域外での販売は想定していない。ヤマハ発が15年に台湾で投入した電動スクーター「イービーノー」の販売は続ける。

     ゴゴロは台湾で750カ所を超す充電ステーションを持ち、バッテリー交換で稼ぐ事業モデルを築いた。ヤマハ発の台湾の二輪市場でのシェア順位は2位。ただ、電動車両の販売では8割のシェアを持つゴゴロに引き離されていた。

     台湾当局は35年にも二輪の新車を全て電動にする方針を掲げている。現地の二輪最大手キムコも電動車を投入するなど競合も激しく、ヤマハ発は提携に踏み込んだ。
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    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35227540R10C18A9916M00/


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    gogorobatteryswap
    1: 2018/07/30(月) 18:52:08.40 ID:CAP_USER9

    電気自動車や電動バイクの普及の課題となっている充電時間を短縮するため、メーカーの間で、電池を丸ごと交換する新たな仕組みが注目されています。

    車両に搭載された電池を丸ごと交換する“電池交換式”と呼ばれる仕組みは、台湾の新興バイクメーカー「Gogoro」が導入し、人気を集めました。

    この仕組みは、街なかに充電済みの電池を備えたステーションを設け、ドライバーは代金を支払って、残量の少なくなった電池を交換するもので、作業は数分程度で終えることができます。

    日本のメーカーでは、日産自動車が中国で、電池が交換できるステーションを展開するベンチャー企業と組んで、2年前から電池交換式の電気自動車を販売しています。

    また、ホンダとパナソニックは、共同で電池交換式の電動バイクを開発し、ことし12月からインドネシアで実証実験を行います。インドネシアの数十か所にステーションを設け、実用化に向けた調査をすることにしています。

    このほか、トヨタ自動車も導入を検討していて、電気自動車、電動バイクの普及の課題となっている充電の待ち時間を短縮するため、メーカーの間で電池交換式が注目されています。

    2018年7月30日 4時23分
    NHK NEWS WEB
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180730/k10011555551000.html?utm_int=news-business_contents_list-items_007


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    1: 2018/06/05(火) 06:18:56.28 ID:CAP_USER9

     世界の電動オートバイ販売台数が2023年中に4000万台に達するという予測を、調査会社のスタティスタが発表した。
     
     インサイドEVsによると、スタティスタ予測の根拠は、中国での電動バイク販売の伸びが目覚ましいことにある。同国では今後5年で販売台数が3500万台に達すると予測され、残り500万台余りを米国と欧州その他の地域が分け合うことになるという。
     
     電動バイク市場は、過去半年だけを見ても予想以上に伸びている。米国を代表する大型エンジンの二輪車メーカー、ハーレー・ダビッドソンは初の電動バイクを近く発売する予定で、電動バイクと軽量電気自動車(EV)ドライブトレインのメーカーであるアルタ・モーターズ(Alta Motors、オレゴン州)に出資している。イタリアのMVアグスタは「カジバ(Cagiva)」ブランドを電動のラインアップとして復活させる。
     
     日本でもヤマハなど多くの企業が電動パワートレインに多額を投じており、台湾のキムコ(Kymco)は同社の電動スクーターを発表するとともに、それらのための都市の充電インフラ整備に取り組んでいる。インドの老舗バイクメーカーのロイヤル・エンフィールドも、近い将来に電動バイクの発売を予定している。
     
     電動バイク市場として最も有望なのは都市とその郊外だ。また電動バイク販売は、BMWの「DriveNow」や、サンフランシスコ拠点の「Scoot Network」といった電動スクーター共用サービスによって大きく伸びると期待される。これらのサービスには、大量のバイクを市場に送り込むと同時に、未体験の人々に電動バイクの試乗機会を提供する役目もある。
     
     過去2、3年で車やバイクを含めたEVを扱う新興企業が急増したが、今後もさらに増えると見込まれる。


    U.S. Frontline 2018年6月3日
    http://usfl.com/news/117008


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