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    電気自動車

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    nissan_reef
    1: 2018/05/06(日) 18:29:41.67 ID:E/0z3j/O0

    お前ガソリンで走れるやろ
    こっちは走行不能寸前なんやぞ


    【日産リーフ乗りワイ、プリウスPHVの急速充電に激怒wwwww】の続きを読む

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    1: 2018/05/05(土) 18:35:37.80 ID:y3ZE5Nsy0 

    英政府が2040年までに石油を燃料とするガソリン車などの販売を禁止する方針に関連し、ハイブリッド車(HV)も規制の対象とする案を検討していることが分かった。5日付のフィナンシャル・タイムズ紙が報じた。
    環境対応車として知られるトヨタ自動車のプリウスも禁じられる可能性があるという。

     同紙は複数の関係者の話として、少なくとも約80キロの距離を電力のみで走れる自動車に限り販売を認める案を検討していると伝えた。

     プリウスのような車は、販売を認められるのに十分な水準に達した環境対応車には分類されなくなるとしている。

    ハイブリッド車も英の規制対象か 40年までにガソリン車販売禁止
    https://www.hokkaido-np.co.jp/article/186770?rct=n_economy


    【英国政府、2040年までにガソリン車販売禁止。ハイブリッド車もアウトの方向】の続きを読む

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    1: 2018/04/26(木) 15:56:33.44 ID:ID6DfvpN0 

    クルマの電動化が進む今、考えたいのは使用済みとなったバッテリーをどうするかだ。
    まだ使える電池をゴミにしないためには再利用が不可欠だが、中古バッテリーのビジネスには難しい部分も多そうだ。
    そんな難題に挑むフォーアールエナジーの牧野英治社長に話を聞いたので、前編・後編に分けてお伝えする。

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    初代「リーフ」発売前に誕生したフォーアールエナジー
    日産自動車が51%、住友商事が49%を出資し、2010年9月に創業したのがフォーアールエナジーだ。
    同社は、電気自動車(EV)で使用済みとなったリチウムイオンバッテリーを再利用(Reuse)/再販売(Resell)/
    再製品化(Refabricate)/リサイクル(Recycle)するための会社であり、
    その頭文字をとって社名(4つの「R」でフォーアールエナジー)とした。

    同社の誕生は、日産のEV「リーフ」が発売される3カ月も前のこと。
    その前年に三菱自動車工業が法人向けEVの発売を開始したばかりで、世の中にまだほとんどEVの存在しない頃であった。

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    日産が自社のEVを売り出す前に、その使用済みバッテリーを事業基盤とする会社が立ち上がったのはなぜか。
    フォーアールエナジー代表取締役社長の牧野氏は次のように語る。

    「日産の先進技術の担当部長として北米に赴任し、EVはもちろん、燃料電池車(FCV)やハイブリッド車(HV)の実証実験、
    あるいは他社とのパートナーシップに関わっていた折、現地では試作車の『アルトラEV』(日本名:ルネッサEV)に
    乗っていました。帰国後、短期間インドでの生産工場の立ち上げに関わったあと、日産のトップマネージメントに呼ばれ、
    『EVをやれ』と下命があったのです」(以下、発言は牧野氏)

    「北米でEVに乗っていた経験から、EVの普及へ向けて良いクルマを開発するのは自動車メーカーとしてもちろんですが、
    いずれは使い終わった大量のリチウムイオンバッテリーをなんとかしなければいけないとの思いがありました」

    https://news.mynavi.jp/article/20180426-4r-energy_1/


    【EVは詐欺、「使用済バッテリ」による環境汚染が深刻 元日産リーフ開発責任者が保護団体を設立】の続きを読む

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    1: 2018/04/25(水) 22:51:43.52 ID:CAP_USER9

    ◆電気自動車:NTNのインホイールモーターが量産EVで採用、2023年に年産30万台に

    NTNは、インホイールモーターの駆動システムと車両制御技術に関して、中国の新興自動車メーカー長春富晟汽車創新技術(FSAT)とライセンス契約を締結した。
    NTNは2018年4月19日、インホイールモーターの駆動システムと車両制御技術に関して、中国の新興自動車メーカー長春富晟汽車創新技術(FSAT)とライセンス契約を締結したと発表した。

     FSATは2019年からインホイールモーターを採用した電気自動車(EV)を量産し、2023年には年間30万台の生産を計画している。
    NTNは中国の拠点から技術的な支援を行う。FSATの生産が年間30万台規模に拡大することにより、NTNはライセンス料として約70億円を得る。

     FSATは、自動車メーカー出身者が2017年10月に設立した新興メーカー。
    現地の自動車メーカーの出資を受けている。2019年に量産するのは5人乗りのEVだ。

    ボディーにCFRP(炭素繊維強化プラスチック)を、シャシーにはアルミニウムを採用して軽量化を図った。
    電池容量が50kWh、走行距離は450kmで、車両重量は1300kgに抑えた。

    日産自動車のEV「リーフ」と比較すると車両重量は100kg以上軽い。
    外形寸法は全長4600×全幅1800×全高1500mmで、ホイールベースは2630mmだ。

    駆動方式はインホイールモーターを2基採用した前輪駆動となる。
    最高出力は35kW×2、最大トルクは704Nm×2だ。最高速度は時速150km。

    NTNが提供するインホイールモーター駆動システムは、マクファーソンストラット方式サスペンションのレイアウトでの組み付けが可能で、足回りにEV専用の新規設計を必要としない点が特徴だ。
    また、減速機を採用して駆動システムの小型化と軽量化を図るとともに、空冷式とすることで機構を簡易化している。

    駆動輪ごとに制御できるインホイールモーターの特徴を生かしたABS(アンチロックブレーキシステム)やESC(横滑り防止制御)、トラクションコントロールやヨー制御の技術もFSATに提供する。
    左右の車輪に駆動力の差を生じさせ、ヨーモーメント(車両が旋回しようとする力)を高精度に制御する。
    車両の挙動が不安定になった場合にもアシストして安定性を維持する。

    ■写真
    長春富晟汽車創新技術が2019年に量産する電気自動車
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    モーターで駆動する方式とインホイールモーターの構造の違い
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    減速機を一体化してシステム全体の小型軽量化を実現した
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    マクファーソンストラット方式とインホイールモーター
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    NTNのインホイールモーターシステムの構成
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    MONOist(モノイスト) 2018年04月24日 06時00分
    http://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1804/24/news039.html


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    1: 2018/04/13(金) 21:31:50.72 ID:CAP_USER9

    ◆走行中に給電できる「電気道路」をスウェーデンが公道で開発中、道路&既存自動車への導入コストも安価

    二酸化炭素排出量を削減するために自動車の電動化が注目されており、ヨーロッパをはじめとしてガソリンエンジン車から電気自動車(EV)への移行が叫ばれています。
    しかしEVの普及の妨げとなる問題点の一つにバッテリー性能が挙げられます。

    容量が少なく充電に時間がかかるという貧弱なバッテリー性能のせいでEVはまだまだ実用的でないというわけです。
    このEVのバッテリー問題を解決する手段として、スウェーデンは電極を道路に埋め込んだ「電気道路」を世界で初めて公道へ導入しています。

    World's first electrified road for charging vehicles opens in Sweden | Environment | The Guardian
    https://www.theguardian.com/environment/2018/apr/12/worlds-first-electrified-road-for-charging-vehicles-opens-in-sweden

    スウェーデンの電気道路については以下のムービーを見ればわかります。
    動画:https://youtu.be/VZNHZnyxCm8



    スウェーデン・ストックホルム近郊の公道で、世界で初めて電気道路が開設されました。
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    道路に埋め込まれた2本の電極ラインによって、道路を走行する自動車のバッテリーを充電します。
    なお、電気道路の全長は2キロメートルで、50メートルを1つのセクションとして電極ラインが組み合わせられています。
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    バッテリーの充電状況は1台ごとに管理でき、充電量に応じて課金できる仕組みだとのこと。
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    バッテリーの充電が可能な電気道路によって、EVの悩みの種である長距離移動の問題は解消されます。
    また、走行しながら充電できる電気道路のおかげでEVに搭載するバッテリーの容量自体を大幅に削減でき、車重減によって燃費(電費)も向上しそうです。
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    スウェーデン政府は化石燃料依存からの脱却のために、2030年までに化石燃料消費の70%を削減する計画で、電気道路システムはその重要な武器になる見込み。
    また、電気道路システムを導入することで二酸化炭素排出量の90%を削減できると見積もっています。
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    さらに、電気道路は既存の道路に敷き詰めることが可能で、敷設コストは1キロメートルあたり100万ユーロ(約1億3000万円)。
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    電気を動力源とする路面電車を導入するのに比べて50分の1の価格と比較的安価であり、さらに市販の電気自動車を改造して電気道路対応にする追加コストも低いというメリットがあるとのこと。
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    すでに2kmの電気道路が開設されています。
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    スウェーデンはこの電気道路技術を全国に導入するだけでなく、ドイツなど隣国への輸出も検討しています。
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    スウェーデン国内には約50万キロメートルの道路があり、そのうち高速道路は2万キロメートルあり、高速道路間の距離は最大でも45kmです。
    そのため、高速道路の2万キロメートルに電気道路を導入すれば十分だという意見があるとのこと。
    つまり、高速道路にたどり着くまでの区間であればバッテリー容量の小さなEVでも電欠を起こさず十分対応できるというわけです。
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    GIGAZINE 2018年04月13日 16時01分00秒
    https://gigazine.net/news/20180413-swedish-electrified-road-charging-vehicle/

    ※続きます


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