1: 2023/09/21(木) 18:55:02.921 ID:G6tI7RCD0
結局自動車メーカーとズブズブだよな国は
買えるわけねえじゃん
結局自動車メーカーとズブズブだよな国は
買えるわけねえじゃん
1: 2023/08/28(月) 09:09:28.94 ID:EBTJVAf/
海外の自動車メーカーが、日本での市場拡大を見込んでEV=電気自動車を相次いで投入しています。ドイツのメルセデス・ベンツのCEOがNHKのインタビューに応じ、日本市場で長期的にEVを投入する考えを明らかにしました。
来日したオラ・ケレニウスCEOは、NHKのインタビューに応じ、「日本は会社にとって極めて重要な市場で、電動化への一歩を踏み出している」と述べ、日本市場で長期的にEVを投入する考えを明らかにしました。
そのうえで、日本ではEVの市場が海外と比べて拡大していないことを踏まえ「われわれは今2つのことを進めなくてはならない。魅力的なEVを投入すること、さらに充電インフラを増やすことだ」と述べ、自社が手がける急速充電設備について、日本でも来年中に展開する計画を明らかにしました。
日本自動車販売協会連合会によりますと、去年1年間に国内で販売された海外メーカーのEVは1万4000台余りに増え、軽自動車を除いたEVの販売全体に占める割合が45%に上るなど海外勢の拡大が目立っています。
アメリカのテスラのほか、中国のBYDなども相次いで日本にEVを投入していますが、ケレニウスCEOは「新たな競争に真剣に向き合うが、まずは自分たちの戦略に集中する」と述べました。
以下ソース
2023年8月28日 6時52分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230828/k10014175721000.html
1: 2023/08/18(金) 18:32:07.57 ID:??? TID:leader
わずか10分の充電で400kmの走行が可能な新しい電気自動車用バッテリー「Shenxing Superfast Charging Battery(Shenxing:神行超充電池)」を、中国の大手EV(電気自動車)バッテリーメーカーでテスラのサプライヤーでもある寧徳時代新能源科技(CATL)が、2023年8月16日のイベントで発表しました。CATLは、Shenxingが1回のフル充電で700km超の走行距離を実現できる、世界初のLFPバッテリー(リン酸鉄リチウムイオンバッテリー)だとアピールしています。
続きは
https://gigazine.net/news/20230818-catl-fast-charging-ev-battery-shenxing/
急速充電料金1分5.5円
ギリギリの残量から15分で92%充電できて82.5円
1: 2023/08/02(水) 15:38:22.11 ID:NY6Jpy479
>>8/2(水) 5:41配信
Merkmal
中国の自動車産業政策の転換、パリ協定、欧州OEMのディーゼルゲートが起こった2015年を電気自動車(EV)シフト元年として、EV市場は急速に拡大してきた。
2022年には世界で年間約770万台が販売され、乗用車市場に占めるEV比率は10.7%に達した。
2022年の世界のエンジン車市場では、日系ブランドは32.5%のシェアを占めており、非常に大きな存在感を示している。しかしその一方で、世界のEV市場では、日系ブランドは
「2.5%」
しかシェアを獲得できておらず、残念ながら出遅れている。
EVシフトに日本はなぜ出遅れたのか
なぜ日本はEVシフトに出遅れてしまったのか。
ひとつ目の理由は、「日系メーカーの主要市場がEVシフトを推進していなかった」ことにある。日系メーカーは、日本・北米・東南アジアをメイン市場としているが、これらの地域は政府がEVシフトを積極的に進めてこなかった。
EV市場エリア別シェアでみると、これらの市場は欧州・中国に比べて構成比が小さい。逆に、日系メーカーのプレゼンスが相対的に低い欧州や中国市場では、EVシフトが積極的に推進され、EV市場が拡大したのである。
ちなみに、
・EV市場エリア別シェア
・EV市場ブランド別シェア
のグラフを比較すると少し似ていることがわかる。自国のEV市場には自国の自動車メーカーがEVを供給するからだ。ただ、エリア別シェアに比べて、ブランド別シェアでは、米系が少し多く、中国系が少なくなっている。これはテスラが中国市場で販売台数を稼いでいるためである。
ふたつ目の理由は、「日系メーカーがEVシフトの実現を無理筋(頓挫する)と思っていた」ことにある。簡単にいえば、EVはガソリン車に比べて性能が低いのに価格が高いから売れるはずがない。さらに、EVは充電に時間がかかるし、雨天での充電作業など、消費者が受け入れ難いオペレーションもあるので、なおさら消費者には受け入れられないだろうという意見もあった。
続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/c4895b02e1c2973a2391e21e4c473c3dec51ee21