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バイクと車のまとめ

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    1: 2024/02/02(金) 12:39:14.19 ID:eIvH/mim

    ・米紙報道
    電気自動車(EV)に関してまた一つ課題が浮上した。タイヤの摩耗がガソリン車に比べて4~5倍だと米紙が報じ、
    話題になっている。これが事実なら、環境への配慮が売りのEVにとっては「不都合な真実」だが、実際はどうなのか。

    ・メーカー、モデル問わず
    米紙「マイアミ・ヘラルド」(電子版)が、米フロリダ州の修理店の話として報じた。
    それによると、EVに関してはメーカーやモデルを問わずタイヤに関する問い合わせが多く、タイヤ交換を行うまでの走行距離は
    8000~1万マイル(約1万3000~1万6000キロ)で、ガソリン車に比べて4分の1から5分の1の距離だという。

    日本の状況について国交省の担当者に聞くと、摩耗を比較したデータはないとしたうえで、
    「EVは加速がいいので、一般的なガソリン車より多少タイヤが減りやすい可能性もなきにしもあらずだ。
    ただ、走り方に依存するので、『EV車だから』とはなかなかいえない」と話す。

    業界団体や修理工場に聞いても、運転方法や道路状況の違いもあるため、
    タイヤの摩耗や交換頻度に関するデータは一概に得にくいという回答が多かった。

    ・2万キロ程度で〝丸ぼうず〟
    一方、約10年にわたりEVを愛用するユーザーは、単純比較はできないとしつつも、「EVのタイヤは減りが早いのは事実だ。
    報道のように4~5倍とまではいかないが、ガソリン車のころは5万キロ程度で交換だったが、
    EVはスポーツタイヤだったこともあり、丁寧に乗っても2万キロ程度で〝丸ぼうず〟の状態になった。
    ガソリン車と同じ走り方をしてもスタートダッシュが速く、ホイールスピン(空転)を起こしやすいことも
    タイヤの減りに関係するかもしれない」と実感を語る。

    ・電池搭載で重量1・5倍
    EVにはモーターを動かすバッテリー(電池)が搭載されている。自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は
    「バッテリーによって車体の重量が1・5倍程度になるので、タイヤが減りやすく、道路へのダメージもある。
    タイヤ交換が早いと廃棄も増えるので環境に良くない」と指摘する。

    近年は、タイヤ大手各社も「EV専用タイヤ」を開発しているが、
    佐藤氏は「専用タイヤは転がり抵抗は少ないが、EVは(タイヤと車体をつなぐ)サスペンションも固いため、
    乗り心地に影響するという課題も残る」と語る。

    EVをめぐっては米運輸安全委員会で昨年3月、EVの車体重量が重いことで、
    事故時の重傷や死亡リスクが高まっていると指摘された。ロイター通信が報じた。

    日本でも今後EVの普及が進めば、「重さ」の問題も意識されそうだ。
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    2024.2/2 06:30
    https://www.zakzak.co.jp/article/20240202-WRNLLRTTMJN3HEP5XM7HKSSQYA/



    【【EVのタイヤ摩耗】 ガソリン車比で4~5倍か 車体重量が1・5倍、道路へのダメージや事故時の重傷・死亡リスク増も】の続きを読む

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    1: 2024/01/31(水) 17:57:29.08 ID:ltthXAbg

    イタリアのスーパーカーブランド、ランボルギーニは本国のイタリアでよく売れるだろうか、そうでなければ韓国でよく売れるだろうか。

    正解は韓国だ。昨年ランボルギーニの国別販売台数順位で韓国は8位のイタリアを抜いて7位を占めた。米国が3000台で最も多く、ドイツが961台、中国・香港・マカオが845台、英国が801台、日本が660台、中東が496台、韓国が434台、イタリアが409台、カナダが357台、オーストラリアが263台、フランス・モナコが255台、スイスが211台、台湾が131台、インドが103台の順となった。

    ランボルギーニは31日、創立60周年を迎えた昨年、世界で前年比10%増となる1万112台を販売し過去最大の成果を出したと明らかにした。ランボルギーニが年間1万台販売を突破したのは今回が初めてだ。その中でも韓国は最も速く成長した市場のひとつだ。

    ランボルギーニは昨年韓国だけで434台を販売した。韓国は前年比8%成長し世界で7番目に大きい市場になった。ランボルギーニの本拠地であるイタリアで達成した409台より高い実績だ。

    車種別にはスーパーSUVの「ウルス」が6087台でトップを走った。「ウラカン」も3962台で過去最高の成果達成に寄与した。

    ランボルギーニのウィンケルマン会長は「1万台販売突破はたゆまぬ努力と献身を基にした真のチームワークの成果であり記念碑的なこと。われわれは単一の目標にだけ満足せず2024年もさらに興味深く新しい挑戦に臨む準備ができている」と強調した。

    中央日報日本語版 2024.01.31 17:19
    https://japanese.joins.com/JArticle/314500
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    1: 2024/01/31(水) 20:17:52.91 ID:hXEBpSdj

    Z世代は20年前の就職氷河期世代の若者よりも月給の手取り額が少ない――。衝撃的な話かもしれないが、これは大多数の若者に該当する話である。物価高、社会保険費の負担増加、度重なる増税により現代の若者は貧困に悩まされている。

    国税庁の「民間給与実態統計調査」をもとに、就職氷河期世代で有効求人倍率が0.48倍と最も低かった1999年(厚生労働省調べ)と2022年の20代前半の平均給与を比較してみると、1999年は274万円なのに対し2022年は273万円だった。わずか1万円の差だと甘く見るなかれ。現在は税金などの支出が増しているため可処分所得はさらに下がっており、物価も高くなっているのが現実だ。Z世代の若者の生活は想像以上に厳しいのではないだろうか。

    2000年前後とほぼ変わらない給与額にもかかわらず、負担率が増した税金と社会保障費が重くのしかかる。1990年代以降、消費税率は3%から10%へと引き上げられたことにより、日々の生活を圧迫。国民年金保険料、健康保険料率、厚生年金保険料率も徐々に引き上げられており、結果として手取り額がさらに減ってしまっているワケである。就活市場が売り手有利の状況で、氷河期世代より就職率が圧倒的に高いことを踏まえると、現状の給与の低さに納得できない若者も少なくないだろう。

    支出が多く貯蓄する余裕もないZ世代の若者は、貧困のスパイラルに陥っているのかもしれない。そこで本稿では、月給の手取り額が22万円ほどだという20代前半男性3人に日々の暮らしについて取材した。

    電気・ガス代も常に気にしている
    一方で光熱費の高騰も若者たちの頭を悩ませる。ウクライナ情勢などの影響もあり、近年は化石燃料エネルギーの価格が高騰し、電気代・ガス代の値上げを発表する電気・ガス会社が相次いでいる。

    宮城県でひとり暮らしをしている会社員・コウキさんは、月々の支出額にびっくりするという。

    「冬季の間は、月にかかる電気代が1万円、ガス代が7000円ほど。シャンプーをゆっくりするのが日課でしたが、最近は短時間で済ますようにし、なるべく長時間ガスを使わないようにしています。ほかにもエアコンの暖房の設定温度を下げたり、使わない部屋の電気はこまめに消したりするなど電気代も節約志向に。今この瞬間にお金がかかっているのか……と思うと、いてもたってもいられず消してしまうんです」(コウキさん)
    以下ソース
    https://gendai.media/articles/-/123249



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    1: 2024/01/29(月) 15:06:12.55 ID:jadRsUpB0● BE:487816701-PLT(13060)

    豊田織機、自動車エンジンでも不正 
    2024年1月29日 14:48
    全国・国際
     豊田自動織機は29日、フォークリフト用エンジンの認証不正を巡る特別調査委員会の調べで、トヨタ自動車向けの自動車エンジンでも法規違反が明らかになったと発表した。フォークリフトについても対象が拡大した。(共同通信)
    K0001373292

    https://www.okinawatimes.co.jp/articles/amp/1299333



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    1: 2024/01/25(木) 15:51:49.68 ID:Fu5etONrM

    マスク氏は「日本のように市場シェアが著しく低い一部の地域が存在する。メルセデスやBMWといった日本以外の自動車メーカーと釣り合う市場シェアを少なくとも確保すべきだ」と語った。
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    https://news.yahoo.co.jp/articles/8ca7c0e3f61b3e6785a5af10202e38670cfb58ab



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