ホンダ
ホンダ「プレリュード」22年ぶりに復活!新型「プレリュード・コンセプト」世界初公開
1: 2023/10/25(水) 18:16:06.80 ID:H4JkleKU9
22年ぶりとなるスペシャリティカーが電動モデルとして復活
ホンダは2023年10月25日、東京ビックサイトで開催中の「ジャパンモビリティショー2023」(一般公開は28日から)において「プレリュード・コンセプト」を世界初公開しました。
プレリュードは1978年に初代が登場した、ホンダの2ドア・スペシャリティクーペです
スタイリッシュなデザインと、ドライバーの意のままに応える走りで人気となりました。なかでも、1982年に発売された2代目プレリュードは、デートカーとして人気を集めました。
1987年には3代目が登場。バブル景気も相まって、デートカーとしての人気に拍車がかかりました。
1991年に4代目、1996年に5代目が登場しましたが、2ドアクーペ人気の衰退により2001年に販売終了。それ以降、プレリュードの車名は途絶えていましたが、22年ぶりにその名が復活したことになります。
今回世界初公開されたプレリュードコンセプトは、電動モデルとして登場しています。またこれまでのプレリュードと同様、2ドアクーペスタイルを採用しているのが特徴です。
プレリュードコンセプトについて、本田技研工業 取締役 代表執行役社長 三部 敏宏氏は、ジャパンモビリティショー2023のプレスカンファレンスで次のようにコメントしました。
「ホンダに期待しているもの、それはスポーツモデルだと思います。2022年4月の四輪電動ビジネス説明会の場でお話しした、スポーツモデルの一つ、スペシャリティスポーツモデルをお見せします。それがこのプレリュード・コンセプトです。
ホンダはいつの時代もスポーティなクルマづくりにこだわってきました。 プレリュードという言葉は前奏曲・先駆けを意味します。このモデルは本格的な電動化時代へ“操る喜び”を継承する、ホンダ不変のスポーツマインドを体現するモデルの先駆けとなります。プレリュード・コンセプトはどこまでも行きたくなる気持ちよさと、非日常のときめきを感じさせてくれる、スペシャリティスポーツモデルです。
ホンダだからこそできる“操る喜び”を皆さまにお届けすべく、現在、鋭意開発を進めています。ぜひ、ご期待ください」






2023-10-25 writer VAGUE編集部
https://vague.style/post/173121
【ホンダ「プレリュード」22年ぶりに復活!新型「プレリュード・コンセプト」世界初公開】の続きを読む
CB400SFに水素エンジン!? ホンダが特許を申請
1: 2023/10/24(火) 01:57:18.22 ID:IFUKEvy49
CB400SFに水素エンジン!? ホンダが特許を申請、内燃機関でも脱炭素を目指すか

2022年10月末に生産終了したCB400スーパーフォア(SF)は、当時クラス唯一の並列4気筒モデルとして惜しまれながら消滅したモデル。
復活を望む声も大きいが、なんと水素仕様で研究開発が行われているようだ。
シート下に水素タンクを設置し水素燃料を供給
ホンダは2022年9月の二輪事業説明会で2040年代に全ての製品でカーボンニュートラルを目指すとし、
バイクの電動化を進めることを明らかにした。その構想には水素エンジンは含まれておらず、
登壇した幹部も水素については慎重な姿勢を示していた。
一転して、2023年5月にバイク用などの水素エンジン技術研究組合(HySE)が設立された際にホンダも参画。
組合でのホンダの役割は「水素エンジンのモデルベース開発の研究」とされており、
MBDというコンピュータシミュレーションで開発を進めている。
また、CB400SFのイラストで出願された特許は水素供給の配管に関するもので、
HySEでの役割と異なることからホンダは独自で水素エンジンバイクを研究していることが分かる。
今後の製品化は不明だが、HySEの研究成果も加われば可能性は高まるだろう。
特許では、エンジンについては「水素エンジン」と明記されていた。
以下ソース
https://news.webike.net/motorcycle/340754/
【CB400SFに水素エンジン!? ホンダが特許を申請】の続きを読む
ソニー・ホンダ、新型EV公開 「アフィーラ」、26年納車
1: 2023/10/17(火) 20:49:08.73 ID:IGwjeCSd9
ソ ソニーグループとホンダが共同出資するソニー・ホンダモビリティ(東京)は17日、新型電気自動車(EV)「アフィーラ」の試作車を国内で初めて報道陣に公開した。未来のモビリティー(移動手段)をイメージし、シンプルですっきりしたデザイン。北米で2026年春、日本では同年中の納車を予定している。
アフィーラは26日に開幕する「ジャパンモビリティショー」(旧東京モーターショー)でも展示する。川西泉社長は都内で行われた発表会で、「ソニーが持つ人工知能(AI)やロボット技術、ホンダが持つ安心安全への取り組みや量産力を組み合わせたい」と語った。
外部の技術者やアーティストらの自由な発想を取り入れるため、オープンな開発環境を整えた。ダッシュボードに配置されたスクリーンのデザインなどをユーザーの好みに応じて変えられるようにするほか、カーナビゲーションの地図にも独自の内容を追加。こうしたソフトウエアのアップデートを通じて課金収入も目指す。
川西社長は「ユーザーにとって唯一無二の愛着を持てる存在を追求する」と強調した。

時事通信 2023年10月17日19時19分
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023101700920&g=eco
【ソニー・ホンダ、新型EV公開 「アフィーラ」、26年納車】の続きを読む
ホンダ、「販売日本一の車」で稼ぐ N-BOXを全面改良
1: 2023/10/05(木) 21:11:27.89 ID:Vklqnx/z9
ホンダは5日、ワゴンタイプの新型軽自動車「N-BOX(エヌボックス)」を6日に発売すると発表した。2022年に国内で最も売れた自動車の3代目で、全面改良は6年ぶりとなる。人気の高いエンジン車の収益性を値上げなどで高め、電気自動車(EV)事業に必要な多額の投資の原資を捻出する。
「EV時代でもホンダは市場をリードしていく。新型N-BOXをけん引役に国内で(ホンダ全体として)70万台の安定販売を実現したい」。都内で5日開いたN-BOXの発表会で高倉記行日本統括部長は話した。
最安モデルの価格は164万8900円とした。現行のN-BOXの価格帯は146万8500~228万8000円だったが、最安モデルなどを廃止し、実質3%の値上げとなる。最上位車種は236万2800円で月間販売台数は1万5000台を目指す。軽はそもそも単価が低いこともあり、N-BOXは利益幅が薄いとみられていたが、値上げなどで収益性を高めた。
値上げにあわせて装備も進化させた。運転席ではホンダの軽では初となる7インチ(約18センチメートル)の液晶メーターを採用し、安全運転支援システム「ホンダセンシング」や速度表示などを見やすくした。燃費は世界統一試験サイクル(WLTC)モードで1リットルあたり従来比2%増の21.6キロメートルに伸ばした。
N-BOXシリーズの22年の国内販売台数は20万2197台。国内で売られたすべての自動車のトップで、軽としては8年連続の販売首位だ。主婦からシニアまで幅広い層の人気を支えるのは軽ながら普通車並みに広い空間で、新型車でもその点を重視した。
世界の車大手がEVシフトにカジを切る中、エンジンに挑む理由は日本市場の根強いエンジン車需要がある。SBI証券の遠藤功治氏は「日本でEVのマーケットは当面大きくならない。普通のガソリンエンジンで十分だと思う消費者が多い」と指摘する。
一方、ホンダは国内の自動車メーカーで唯一、脱ガソリンを宣言しており、40年に世界の新車販売をすべてEVと燃料電池車(FCV)にする目標を掲げる。日本市場も30年までにすべての新車販売をハイブリッド車を含む電動車にする。主力の軽でも今後EV化は避けられない。
EV開発には多額の投資がかかる。東海東京調査センターの杉浦誠司氏は「既存の商品で安定的にキャッシュを確保し、電池調達やEV関連技術の投資に回せるかが重要になる」と話す。
ホンダの三部敏宏社長はEVについて「電池コストの占める割合が大きく、収益性の向上が課題」と指摘する。エンジン車で創出するキャッシュを積極的に投入し「EV時代でも安定的な収益を確保できる体制を構築する」という。
ホンダは9月、31年3月期に目標とするEV事業の利益率を初めて公表した。四輪車と二輪車を含むEVの売上高営業利益率で31年3月期に5%以上、30年代に10%以上を目指すとした。一方で23年3月期の営業利益率は全体で4.6%にとどまる。二輪事業は16.8%だが四輪は営業損益が赤字だった。
軽EVは競合が先行する。電池容量を抑えたかたちで、日産自動車が「サクラ」、三菱自動車が「eKクロス」を22年に投入した。満充電時の航続距離は約180キロメートル。ホンダも24年春に軽商用「N-VAN」のEVを発売する。商用車から事業を始め、25年以降は個人向け軽EVも順次投入する。
エンジン車としてN-BOXの新型車を発売するのは最後になる可能性があるが、高倉氏はN-BOXの電動化について「しっかりと検討したい」と述べるにとどめた。
もっともホンダが注力するのは自動車販売台数で8割を占める北米と中国・アジアだ。米S&Pグローバルによると、国内自動車各社のEV投入計画は23~25年でも48車種と世界のわずか8%にとどまる。ホンダを含む日本勢が車種数の引き上げで後れを取れば、25年以降のEV本格普及期に、先行する欧米や中国のメーカーに大差をつけられる可能性もある。
(沖永翔也)

日本経済新聞 2023年10月5日 20:45
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC031IM0T01C23A0000000/?n_cid=SNSTW001&n_tw=1696506628
【ホンダ、「販売日本一の車」で稼ぐ N-BOXを全面改良】の続きを読む

